東京五輪後のレガシーだったはずの共生社会はどこへ？

パラ五輪は感動を残したが（車いすテニスの表彰式）IVAN ALVARADOーREUTERS

＜オリ・パラ開催の「恩恵」となるはずだった多様な人々による「共生社会の実現」は、まるでなかったことのようにされている＞

それは決意の記者会見だった。俳優の東ちづるが企画・構成・演出を担当するパフォーマー集団「まぜこぜ一座」の3月5日開演の新作舞台を告知する場は、たった一言で「東京オリンピック・パラリンピックのレガシーとは何か」を問う場に変わった。「まぜこぜ」の名のとおり、義足のダンサー、全盲のシンガーらマイノリティーの座員が集った会見で彼女は一同を代表してこう言った。

「もともと日本のテレビ界では、障害のあるアーティストやパフォーマーが出演すること自体が少ない。ようやくパラリンピックが終わった後、忙しくなった方も出てきた。でも全てではありません。パラリンピックのレガシーをどうするか、という話を議論できないまま組織委員会は解散してしまった」

レガシーとは「オリンピック・パラリンピック競技大会等の開催により開催都市や開催国が、長期にわたり継承・享受できる、大会の社会的・経済的・文化的恩恵」（東京都のホームページより）を指す。関連経費も含めて2兆3000億円に達するとされる費用を費やしてきたこと、残された競技施設の利用方法などは大きなニュースとして報じられてきたが、それも開催から1年を過ぎる頃にはぱったりと止まった。

変化はわずかにすぎなかった

東はオリ・パラ大会公式文化プログラム「東京2020NIPPONフェスティバル」の一部を手がけてきた。制作総指揮を務めた「共生社会の実現に向けて」をテーマにした映像作品がそれだ。話題となったパラリンピックの開会式に出演したパフォーマーも数多く参加し、内外からの高評価も獲得したが、もともと彼女が大事だと考えていたのは大会後の社会だった。

東京都は当初から、大会後に残るレガシーとして「真の共生社会の実現」といった理念を掲げてきた。この理念に沿った具体的な行動とは、例えば障害の有無にかかわらず、あらゆる人々の活躍の場が充実することや、メディア上での機会の平等が進むことだろう。

パラ関連で活躍したパフォーマーの中には、人気ミュージシャンのバックダンサーとして活躍する人も出てきたが、会見で東が語ったように変化はわずかにすぎない。