「コンテンツこそ王様」テレビ局はなぜアニメ投資を強めるのか

劇場版『SPY×FAMILY』の宣伝パネル（上海、2024年）　VCG-REUTERS

＜ここ数年、大手テレビ局のアニメ投資が活気づいている。2023年10月の日本テレビによるスタジオジブリの子会社化は世界を驚かせた＞

25年にTBSは、アニメを軸にしたIP（知的財産）の開発に300億円の投資枠を活用する新会社SAND B（サンド ビー）を設立、テレビ朝日は中期経営計画でアニメ倍増を打ち出す。フジテレビは中国の動画配信大手bilibili（ビリビリ）とアニメを軸に提携事業を進めるなど話題に事欠かない。

テレビ局がにわかにアニメに熱心になったのは、経営環境の変化が理由だ。映像の楽しみ方が多様化するなか、番組視聴率は長期低減傾向、収入の大半を占めてきた放送広告収入は大きな成長が見込めない。そこで各局とも広告収入以外の事業開発が至上命題になっている。

これまでもスポーツクラブや通販、マンガ、ゲームアプリ、イベントなど、さまざまな分野に進出してきた。しかし、いま一番注目されているのが急成長するアニメビジネスだ。そもそもアニメは映像作品だからテレビ局と相性がいい。

むしろ「なぜ？」よりも、「これまでもアニメはやっていたはずでは？」という疑問のほうが大きいだろう。

テレビでは今も毎日アニメが放送されている。しかし、放送するアニメが大ヒットしても、必ずしもテレビ局の利益になるわけではない。テレビ局はこれらのアニメに出資していないケースが多い。