最新記事
SNS

着陸する瞬間の旅客機を襲った「後方乱気流」...突然大きく揺れる機体を立て直す操縦士の映像が話題

Moment Pilot Facing 'Sudden Roll' From Wake Turbulence Lands Plane

2024年7月14日(日)13時15分
スー・キム
後方乱気流に巻き込まれた旅客機のパイロット

写真はイメージです hlopex/Shutterstock

<着陸の最中、突然大きな横揺れを起こした旅客機。原因は先に着陸した機体が巻き起こした「後方乱気流」が着陸コース上に残っていたことだったという>

ギリシャの空港で旅客機が着陸時に「後方乱気流」に巻き込まれ、機体を安定させようとするコックピット内の様子を収めた動画が話題を呼んでいる。どんどん地面が近付いてくるなかで機体が突然大きく揺れた瞬間の緊張感と、それでも冷静に対処するパイロットの技能が伝わってくる動画はネットで話題になっている。

■【動画】着陸直前の旅客機を、「後方乱気流」が襲った瞬間の映像...パイロットの対応に「すごい反応」と賛辞

TikTokユーザーたちを驚かせているこの動画は、@frogblastduncainによって共有されたものだ。投稿者は名前を明かさなかったが、「オランダのアムステルダムを拠点とする大手航空会社」で、ボーイング737型機のパイロットとして8年働いていると本誌に語った。

この動画には、「A320 NEO(エアバス機)によって生じた後方乱気流に遭遇したわれわれを見てほしい」と書かれている。投稿者のパイロットは本誌の取材に対し、「すべての航空機は、後方乱気流と呼ばれる乱気流を発生させる。航空機の翼が、揚力を発生させることによって起きる」と説明している。

後方乱気流に遭遇したのは、アムステルダム発アテネ(ギリシャの首都)行きボーイング737-800の着陸中で、投稿者は副操縦士を務めていた。「アテネは離着陸の多い空港で、私たちはイージージェット(英国を本拠とする格安航空会社)のエアバスA320のすぐ後ろにいた」と投稿者は振り返る。

動画はコックピット内を撮影したもので、滑走路に近づいているとき、「突然の横揺れ」で機体がふらつき、パイロットが制御を試みている。

「動画を見る人たちが横揺れに気が付く前に、パイロットとしてコックピットにいた私は、横揺れが起きていることを感じていた。横揺れのモーメント(運動率)を十分制御できると感じたし、実際に安全に着陸することができた。制御が不十分だと感じたら、どの時点でもゴーアラウンド、つまり、着陸を中止して再挑戦できた。今回の場合、その必要はなかった」と投稿者は述べている。

後方乱気流が渦を巻き、機体を回転させようとする

また、投稿者は次のように説明する。「動画を見れば、機体が急に横揺れしているのがわかる。後方乱気流が渦を巻き、機体を回転させようとするためだ」「このような出来事は時々起こるが、かなりまれなことだ。私たちはこのような事態に備えて訓練を受けている」

この動画を見て、飛行機に乗るのが怖くなったとしても、それはあなただけではない。「Frontiers in Psychology」に発表された2021年6月の研究によれば、飛行機恐怖症は先進国で約10~40%の人に見られるという。

乗客1人が死亡し、数十人が負傷したシンガポール航空便の事故など、激しい乱気流による最近の事故が報道されているのを見て、多くの人が以前よりも空の旅に不安を感じているとしても不思議はない。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日本製鉄、総額5500億円のユーロ円建て転換社債を

ワールド

韓国現代自社長、対米投資法案の早期可決を要請 関税

ワールド

予算年度内成立を目指す、国会審議誠実に対応=高市首

ビジネス

午後3時のドルは155円前半、米関税違憲判決後の下
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 6
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中