最新記事

ウクライナ戦争

「アメリカの傭兵」──ワグネルが名指しで命を付け狙う精鋭グループ

Notorious Wagner Group targeting volunteers in Ukraine, U.S. trainer says

2022年12月8日(木)18時30分
デービッド・ブレナン

ウクライナ軍も多くの兵士をい失った。写真は、バフムト前線の野戦病院で兵士に応急処置を施す医師(12月1日)  Leah Millis-REUTERS

<米海兵隊の元大佐が設立し、ウクライナ東部の前線地域で活動するボランティア組織>

ウクライナ東部ドネツク州の要衝であるバフムトをめぐる攻防は、ロシアがウクライナに軍事侵攻を開始して以降、最も過酷な戦いのひとつとなっている。ウクライナ軍は拠点を要塞化したり塹壕を掘ったりして、砲撃によって荒廃した土地に進軍してくるロシア軍に抵抗している。

バフムトとその周辺地域への激しい攻撃で、ロシアの軍事ブロガーや扇動家が勢いを取り戻しており、ロシアの民間軍事会社ワグネル・グループとその創設者エフゲニー・プリゴジンも力を誇示している。プリゴジンはロシアのウラジーミル・プーチンに近いオリガルヒ(新興財閥)で、2月24日の軍事侵攻開始以降、大きな注目を集めるようになった。

【動画】ロシアの空爆で徹底的に破壊された激戦地バフムト

プリゴジンと彼が率いるワグネルの戦闘要員(受刑者を大量に採用したことでその数は膨れ上がっている)には、ウクライナ軍以外にも標的がいるようだ。それは「モーツァルト・グループ」。米海兵隊の元大佐であるアンドリュー・ミルバーンが設立したNGO(非政府組織)で、バフムトをはじめとする前線地域からの一般市民の避難を手助けしているボランティアの組織だ。

「アメリカの傭兵たち」を標的に

プリゴジンは11月にメッセージアプリ「テレグラム」上で、ミルバーン率いる「アメリカの傭兵たち」が痛手を負ったウクライナ部隊の指揮を執っていると主張。その主張はすぐに、ロシアの複数の報道機関に取り上げられた。

morzarttraining.jpeg
ウクライナ新兵の訓練  THE MOZART GROUP

ミルバーンは本誌に対して、ワグネルがウクライナ東部で活動している彼らボランティアを標的にしたとしても「驚かない」と語り、「ドンバス地方には今、私たちを泊めてくれるホテルはない。どのホテルも、私たちが(ロシア軍の)標的にされていると聞いているからだ」と述べた。

「これまでに私たちが滞在した3つのホテルがミサイル攻撃を受けた」とミルバーンは言う。無作為の攻撃だった可能性もあるが、3つのうちの1つのホテルは、ミルバーンらがチェックアウトした翌日に攻撃を受けたという。「私たちが標的だった可能性も間違いなくある。人道支援を主とした組織に対して大した力の入れようだが」

さらに「どんな脅しや讒言が飛び交っても、活動は続ける」と付け加えた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

仏ルノー、25年は純損失109億ユーロ 日産株巡る

ビジネス

エールフランスKLM、25年営業利益は過去最高の2

ワールド

仏会計検査院、歳出削減促す 増税頼み限界

ビジネス

日立労組、26年春闘のベア要求1万8000円 一時
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中