最新記事

コロナ危機後の世界経済

中国経済は本当に世界を「V字回復」へと導けるのか?

CAN CHINA LEAD THE RECOVERY?

2020年4月1日(水)17時15分
キース・ジョンソン

コロナの警戒レベルが引き下げられて街へ繰り出す人々は増えたが、上海ではまだマスク姿の人々が目立つ(3月23日) Aly Song-REUTERS

<コロナ禍が一段落して経済活動が復活――大幅成長が予想される中国の現状と欧米各国の今後の行方を読み解けば......本誌「コロナ危機後の世界経済」より>

中国が「通常営業」に戻り始めているようだ。新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、国内各地で封鎖状態が始まってから約2カ月。重要な指標である電力需要や鉄鋼需要、自動車生産台数は、通常時と大差のないレベルまで回復しつつある。

20200407issue_cover200.jpg

ならば、パンデミック(世界的な大流行)の渦中にある欧米も4〜6月期に被る大打撃を乗り越えて、今年後半には経済回復を見込めるのか。

言い換えれば、こういうことだ。最悪の第2四半期を予測しつつも、 先行きを楽観視しているらしい大半の専門家の見方どおり、世界の経済大国は今も「V字回復」路線をたどっているのか。それとも、航空会社から飲食店まで全ての業界が完全閉鎖された今、これらの国々は「死」 を迎えようとしているのかーー。

とりわけアメリカの場合、この問いは重大な意味を持つ。新型コロナウイルスの感染拡大を食い止めるべく、限定的な外出制限を開始してからわずか数日後、ドナルド・トランプ米大統領は早期に正常化を図りたいとの意向を明らかにした。

トランプは3月24日、4月12日のイースター(復活祭)までに経済活動を通常どおりにしたいと発言。イースターは「素晴らしい時期」だから、との理由だ。

新型肺炎流行の出発点であり、それに伴う経済的混乱を最初にして最悪の形で味わった中国の現状は、今から数カ月後のアメリカの予想図と言えなくもない。

中国の国内活動は多くの点で通常に近い状態に戻り始めている。上海や北京では交通渋滞が復活し、大半 の主要都市の渋滞度も昨年の平均にじりじり迫る。金融大手ゴールドマン・サックスの指摘によれば、封鎖中に短期間ながら改善していた中国の大気汚染は、石炭火力発電所の操業再開で元どおりになり、鉄鋼などの重工業分野への需要は既に2018〜19年の水準に回復している。

中国の大手自動車メーカーの多くは生産を再開。住宅販売戸数は、いまだ近年の水準には届いていないものの、上向き始めている。

データを見る限り「かなり堅調に回復しているようだ」と語るのは、 国際金融研究所の主任エコノミスト、 ロビン・ブルックスだ。中国の1〜3月期のGDPは大幅縮小するが、 4〜6月期には「V字を描いて」回復すると、ブルックス率いるチームは予測。今年後半に入る頃には、成長再開へ向かう傾向を示すはずだ。

中国の現状は心強い材料だ。とはいえ、欧米各国の経済が今後6週間ほどで、無傷に近い状態に復活する と考えていいとは限らない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、ウクライナ攻撃の証拠を米に提供 プーチン氏

ワールド

アングル:注射から飲み薬へ、米の新「減量薬」の普及

ワールド

米、中国に台湾圧力停止求める 軍事演習「不必要に緊

ワールド

スイス・スキーリゾートのバーで爆発、約40人死亡・
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 5
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 9
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 10
    【現地発レポート】米株市場は「個人投資家の黄金時…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中