最新記事

米軍

イランの射程内に駐留米軍はこんなにいる

The U.S. Has Tens of Thousands of Troops Near Iran, Here's Where They Are

2020年1月9日(木)12時20分
トム・オコナー

1月4日時点の中東およびアフガニスタンにおける米軍駐留状況 STATISTA

<イランは以前から、中東のすべての米軍基地がイラン軍あるいはイランの指揮下にある武装組織のミサイルの範囲内にあると言ってきた。その射程内にはこれだけ多くの米軍が駐留している>

アメリカは中東全域とアフガニスタンに何万人もの米軍兵士を駐留させている。イランとアメリカの全面衝突が懸念されるこの時期、部隊の多くがイランに近い国々に配備されている。

イランの国民的英雄の一人で、革命防衛隊の精鋭「クッズ部隊」のカセム・スレイマニ司令官、およびイラクの民兵組織指導者アブ・マハディ・アルムハンディスを殺害したドナルド・トランプ大統領の決断は、中東地域全体に衝撃を与えた。

トランプ政権は、特殊部隊の司令官であるスレイマニが米軍や外交官に対する攻撃を計画していたと主張したが根拠は薄く、イラン人は怒り、駐留米軍を受け入れている穏健な中東諸国もまずい立場に追いやられた。イラク国会では、イラクから米軍の撤退を求める決議が採択された

国務省のモーガン・オータガス報道官は、本誌あての声明で、トランプ政権は「国会の行動に失望している」と語った。

イラン国民が英雄視する軍司令官を米軍に殺害されたイランは、アメリカに報復を誓っている。なかでも、米軍の軍事施設が標的だという。イランのミサイルは、イランと周辺国の駐留米軍すべてを射程に入れているといい、いつ頭からミサイルが降ってこないとも限らない。そしてそこには、何万人もの米軍兵士がいる。どこにどれだけ、何のために駐留しているのかをまとめた。

<参考記事>トランプが52カ所攻撃するなら、イランは300カ所攻撃する

webw200108-usarmy02.jpg

ISと戦うためイラクのバグダッドに到着したアメリカ中央軍(CENTCOM)司令官(左、2019年2月17日) Phil Stewart-REUTERS

中東に展開する米軍の状況

■アフガニスタン

死者約3000人にのぼる9・11テロの数週間後、アメリカはアフガニスタンに軍事介入した。それ以来、米軍は近隣の中東諸国で「テロとの戦い」を展開している。アメリカはタリバンを崩壊させることができたが、タリバンは強力な反政府勢力として生き延び、戦いから18年後の今も着実に地域の支配を取り戻している。

ニューズウィークは8月に、アメリカがアフガニスタンに駐留する米兵約1万4000人を半分以下の約6000人に減らす計画を検討したことを報じた。ただしこの計画はその後、爆弾テロが発生したため中止された。

<参考記事>軍事力は世界14位、報復を誓うイラン軍の本当の実力
<参考記事>イラン軍司令官を殺しておいて本当の理由を説明しようとしないトランプは反アメリカ的

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

パキスタンとアフガニスタン協議開始、中国仲介 新疆

ワールド

トランプ氏、「出生地主義」巡る最高裁口頭弁論に出席

ビジネス

米3月ISM製造業景気指数、中東紛争の影響反映 納

ビジネス

米スペースX、秘密裏にIPO申請 21日にアナリス
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中