最新記事
仮想通貨

ビットコイン調整の陰で急騰する仮想通貨「リップル」とは

2017年12月26日(火)16時45分
ジャック・ムーア

新旧の金融システムの橋渡しに適すると言われる通貨リップル allanswart-iStock.

<クリスマス前に1ドルの壁を突破したリップルの年初来成長率は2万%。投資家が安心感を抱く理由>

12月に最高値を付けた後3割値を下げた仮想通貨ビットコインに投資家が不安を募らせるなか、仮想通貨の支持者たちが盛んに勧めるもう一つの通貨がある。リップル社が開発した「リップル(XRP)」だ。

リップルの開発チームが目指しているのは、あらゆる通貨や仮想通貨建ての資金を、ものの数秒で別の通貨に交換すること。海外への送金も数秒で済む。時価総額は430億ドルで、世界第4位の仮想通貨だ。

リップルの価格は12月22日に初めて1ドルの壁を突破して1.37ドルに達した。仮想通貨にとって1ドル超えは意義深い。

12月初めのリップルの価格は0.24ドルだったので、470%上がったことになる。年初には0.006ドルだったので、上昇率は22,700%超となる。

ビットコインやイーサリアム、ライトコイン、ビットコインキャッシュといったほかの仮想通貨の価格高騰につられたのは間違いない。デジタル通貨取引所の米コインベースに上場するのではないか、という憶測も価格上昇にひと役買った。

どんな仮想通貨でも、投資が必ず利益に結びつくとは限らない。各国の中央銀行は、価値を裏付けるもののない仮想通貨への投資はギャンブルのようなものだと相次いで釘を刺している。

リップルが勝者になる理由

しかしリップル支持派は、リップルは既存の金融システムと新しい金融システムの中間に位置し、ライバル仮想通貨より安定性とスピード、セキュリティに優れ、既存の金融機関の扱いにも適しているという。

いくつかの金融機関はリップルの技術の試験導入に関心を示しており、2017年11月には大手クレジット会社アメリカン・エキスプレスと業務提携を結んでいる。フィンテックやファイナンス、テクノロジーの専門家からなるリップル・チームが大手金融機関との提携を重視するのは、リップルの流動性を確保するためだ。

リップルは2012年に設立され(当初の社名はオープンコイン)、ロンドン、サンフランシスコ、シドニー、インド、シンガポール、ルクセンブルクにオフィスを構えている。現在は50を超える仮想通貨取引所で取り扱われており、その数が増えるのは確実だ。

最大市場の1つはアジアだ。アジアのトレーダーはリップルの可能性に「熱狂している」と業界関係者は言う。

仮想通貨のスタートアップ企業にプラットフォームを提供するポリマスのCEO、トレバー・コベルコはフォーブス誌に対し、「人々はリップルというブランドやその技術に安心感を抱いている」と述べた。「仮想通貨が作り出すビジネスチャンスの大きさに、多くの人が気づき始めている。この時点の勝者がリップルになるのはそのためだ」

(翻訳:ガリレオ)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

日中双方と協力可能、バランス取る必要=米国務長官

ビジネス

マスク氏のテスラ巨額報酬復活、デラウェア州最高裁が

ワールド

米、シリアでIS拠点に大規模空爆 米兵士殺害に報復

ワールド

エプスタイン文書公開、クリントン元大統領の写真など
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦い」...ドラマ化に漕ぎ着けるための「2つの秘策」とは?
  • 2
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 3
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身も認める「大きな胸」解放にファン歓喜 哺乳瓶で際どいショットも
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 6
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 7
    70%の大学生が「孤独」、問題は高齢者より深刻...物…
  • 8
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 9
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 10
    ウクライナ軍ドローン、クリミアのロシア空軍基地に…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中