最新記事
SDGsパートナー

古民家再生、古木で「世界を結ぶ」──山翠舎が切り拓く建材の新たな可能性

2025年1月10日(金)16時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
古民家再生、古木で「世界を結ぶ」──山翠舎が切り拓く建材の新たな可能性

山翠舎が制作協力した森美術館で開催されたシアスター・ゲイツ氏の個展「シアスター・ゲイツ展:アフロ民藝」

<古民家の建材を家具や店舗にアップサイクルする取り組みで、「ニューズウィーク日本版 SDGsアワード2023」最優秀賞を受賞。2024年には国内外パートナーとの連携を強化、震災で発生した古材を再利用するなど、さらなる進化を見せた山翠舎の挑戦>

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや商品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えに基づいてニューズウィーク日本版は昨年に「SDGsアワード」を立ち上げ、今年で2年目を迎えました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇ ◇ ◇


株式会社山翠舎は、廃棄されていた古材に新たな価値を創出することで「古木*」として再定義し、事業を展開している。同社はこの事業で、地方を中心に深刻化している空き家問題をはじめ、環境・社会・経済といった幅広い課題解決に繋げることを目指している。
*古木:山翠舎の定義では、戦前に建てられた築80年以上の古民家の解体から発生した柱、梁、桁、板の木材のこと。

捨てられるだけだった古民家を「古木」として生まれ変わらせる

昨今、日本では地方の衰退が急速に進んでおり、空き家や空き店舗の増加が社会問題となっている。特に空き家となった古民家の再利用は高度な技術とコストが必要となるため、大半が取り壊され、廃棄されているのが現状だ。

長野県の建築会社である株式会社山翠舎は、従来は価値がなかった古材に、ストーリー性や希少性をもたせることで「古木」というアップサイクル商品に転換。その古木を利活用することで環境・社会・経済の課題解決に繋げるといった、サーキュラーエコノミーの活動を推進している。

具体的には、古木を活用した店舗内装設計や施工のほか、古民家移築工事、改修工事、古木専門工事、古木家具販売といった事業を展開。古民家が古木として再利用されることで、廃棄物として焼却処分されることがなくなり、CO2の排出を抑制することができる。

さらに、古木を活用したイベントスペースやコワーキングスペースも運営している。古木の再利用に加え、地域活性化や経済発展にも寄与していると言えるだろう。

2024年は、他社との協業や連携を通じて取り組みの幅をさらに広げた。7月には、宿泊施設のプロデュース・運営を手掛ける株式会社温故知新とコラボレーションし、古木や空き家となっている古民家を活用して長野県小諸市に分散型ラグジュアリーホテルを再生するプロジェクトを始動させた。これにより、「古木」から「古民家」へスケールを広げ、上流工程(ディベロッパーの立場)でビジネスを展開。観光客誘致や雇用創出といった地域貢献にもつながることが期待されている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米GDP、第1四半期速報値0.3%減 関税で3年ぶ

ワールド

トランプ氏、「好きなだけ」政権にとどまるよう要請 

ワールド

中国との公正な貿易、知的財産権の管理も含まれる=ト

ビジネス

独CPI、4月速報は+2.2% 予想上回るも伸びは
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 2
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・ロマエとは「別の役割」が...専門家が驚きの発見
  • 3
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 4
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 7
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 8
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 9
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中