最新記事
健康

寿命が5年延びる「運動量」に研究者が言及...40歳からでも間に合う【最新研究】

How Millions of Americans Could Live 5 Years Longer

2024年11月24日(日)10時30分
ハッティ・ウィルモス
ランニングシューズ

StockSnap-pixabay

<最も身体的に活動的な25%の人々の総身体活動量は1日約2時間半のウォーキングに相当...平均して5年、最も運動不足の人々であれば寿命が11年延びる可能性も>

「英国スポーツ医学雑誌(British Journal of Sports Medicine)」に発表された最新研究によると、40歳以上のアメリカ人のうち、最も運動している上位25%の人々と同レベルの運動をすることで、平均して5年寿命が延びる可能性があるという。

また、この研究では40歳以上のアメリカ人の中で最も運動不足の25%の人々が上位25%の人々と同レベルの運動を行うことで、平均して11年寿命が延びる可能性についても試算し、次のように述べる。


 

「この研究結果は、運動がこれまで考えられていたよりもはるかに大きな健康上の利益をもたらすことを示しています。これはより精密な方法で測定された結果です」

運動が健康によいことはよく知られているが、運動が寿命にどのように影響するかを正確に把握するためにデータを活用し、異なる運動レベルが寿命に与える影響を測定する予測モデルを作成した。

2003~2006年に行われた「米国全国民健康・栄養調査(NHANES)」のデータを使用。この調査では、40歳以上の人々の活動レベルが追跡されており、さらに2019年のアメリカ合衆国国勢調査局の人口データや、2017年にアメリカ全国保健統計センター(NCHS)に記録されている死亡データも活用された。

これらの情報を基にアメリカ人の中で最も身体的に活動的な25%の人々の総身体活動量が1日約2時間半のウォーキングに相当することを算出。もしアメリカの40歳以上の全員がこのレベルの運動を毎日行えば、平均寿命が78.6歳から約84歳に延びると研究者らは推定する。

資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

NASA、「スターライナー」飛行試験失敗で報告書 

ワールド

米CDC、2月のワクチン諮問委員会中止 新たな日程

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」と表明=

ワールド

米J&Jが整形外科事業売却を準備、評価額最大200
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中