最新記事

動画インタビュー

｢インスタグラムが日本で浸透した秘密｣　カリスママーケター長瀬次英が語るコミュニケーションの極意 vol.3

2022年11月18日（金）16時40分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
インスタグラムの初代日本事業責任者、日本ロレアルのCDOを歴任した注目のマーケター長瀬次英氏

インスタグラムの初代日本事業責任者、日本ロレアルのCDOを歴任した注目のマーケター長瀬次英氏

＜日本でのインスタグラムのサービス開始を手掛けた注目のマーケターが明かす「日本人とインスタの親和性」とは？＞

インスタグラムの初代日本事業責任者、日本ロレアルで日本初のCDO（Chief Digital Officer＝最高デジタル責任者）を務めるなど著名企業のマーケティングを手掛けてきた長瀬次英氏。

『熱量』を根底にした現場主義こそがマーケティングの真髄と考える長瀬氏が、これまで多くの業態・業種・職種の経験を積んできた経験も含め、マーケティングを含めたビジネスライフの集大成として出版した『マーケティング・ビッグバン』は、新入社員からベテランまで多くのビジネス・パーソンの支持を得ている。

今回、長瀬氏自身が同書のエッセンスとなる部分を語る動画インタビューをニューズウィーク日本版メンバーシップ会員限定で公開。

前回は「アフターコロナこそ接待する会社が伸びる」と題して、コロナ禍でリモートワークやオンライン会議が増えた今、果たして対面でコミュニケーションすることに意味はあるのかなど、アフターコロナでのコミュニケーションについて語ってもらった。

会員限定インタビュー第2回はこちら

第3回は「インスタグラムが日本で浸透した秘密」

若い世代を中心にあっという間に普及したインスタグラム。なぜ日本でこれほどまでにインスタグラムが受け入れられたのか、そして映える写真があふれる今「キレイ」や「珍しい」を超える価値あるコンテンツとは何か？　インスタグラムの日本でのサービス開始を手掛けた長瀬氏が日本人とインスタグラムについて語る。


長瀬次英（ながせ・つぐひで）
1976年、京都府綾部市生まれ。中央大学総合政策学部国際政策文化学科卒業。
2000年、KDD（現・KDDI）に入社。J. Walter Thompson Japanなどを経て、フェイスブックジャパンにブランドビジネス開発責任者・クライアントパートナーとして参画。2014年にインスタグラムの初代日本事業責任者（BDL）に就任、日本におけるインスタグラムの収益モデルを確立した。
続いてロレアルの日本法人で初代CDO（最高デジタル責任者）に就任、日本初のCDOとしてCDO of The Year 2017を受賞。日本のデジタルトランスフォーメーションをリードする。さらにLDH JAPANの執行役員兼CDO等を務めたのち、Visionary Solutions株式会社を設立しCEOに就任。同時に他社の顧問やCEO、CSO（最高戦略責任者）を務めるなど、それらを同時平行させるパラレルワーキングを実践している。
Forbes JAPANなど様々なメディアでカリスマ経営者やトップマーケターとして紹介されるほか、その容姿とセンスを活かしてモデル業や役者業も行っている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国万科、債権者が社債償還延期を拒否　デフォルトリ
2025.12.14

ワールド

トランプ氏、経済政策が中間選挙勝利につながるか確信
2025.12.14

ビジネス

雇用統計やＣＰＩに注目、年末控えボラティリティー上
2025.12.14

ワールド

米ブラウン大学で銃撃、2人死亡・9人負傷　容疑者逃
2025.12.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 5
    現役・東大院生！ 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 8
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 9
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 10
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中