プレスリリース

人気ゲームシリーズ「モンスターハンター」20周年記念！「モンスターハンター20周年 ― 大狩猟展 ―」開催決定！

2023年09月23日（土）15時00分
株式会社東北新社（本社:東京都港区・代表取締役社長 小坂恵一）は、株式会社カプコン（本社: 大阪市中央区・代表取締役社長 辻本春弘、以下「カプコン」）の人気ゲームシリーズ「モンスターハンター」20周年を記念した展覧会「モンスターハンター20周年 ― 大狩猟展 ―」をカプコンの協力と監修のもと、東京・六本木において2024年夏に開催いたします。本展覧会は当社が主催し、演出及び制作も担当いたします。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/369138/img_369138_1.png

会場では「モンスターハンター」20周年の歴史から生まれた数多くのモンスターたちが、ハンターの皆さまをお迎えいたします。
最新テクノロジーで再現される展示をはじめ、ここでしか体験できない企画を準備中です。20年にわたる膨大な開発データを駆使した数々のコンテンツが登場する過去最大の「モンスターハンター」展覧会として、20周年のアニバーサリーイヤーを皆さまと一緒に盛り上げてまいります。

【「モンスターハンター20周年 ― 大狩猟展 ―」概要】
名称：「モンスターハンター20周年 ― 大狩猟展 ―」
開催時期：2024年夏ごろ
開催場所：東京・六本木
主催・演出・制作：株式会社東北新社
協力・監修：株式会社カプコン

【「モンスターハンター」シリーズについて】
「モンスターハンター」シリーズは、雄大な自然の中で巨大なモンスターに立ち向かうハンティングアクションゲームです。
2004年の第1作発売以来、ネットワークを介して「他のプレイヤーと協力して強大なモンスターに挑む」というプレイジャンルを確立し、世界中から注目を集めるコンテンツに成長した作品です。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/369138/img_369138_2.jpg
「モンスターハンター」20周年 公式サイト：https://www.monsterhunter.com/20th/
「モンスターハンター」シリーズ 公式サイト：https://www.monsterhunter.com/ja/
(C)CAPCOM CO., LTD. ALL RIGHTS RESERVED.

【株式会社カプコンについて】
1983年の創業以来、ゲームエンターテインメント分野において数多くのヒット商品を創出するリーディングカンパニー。
代表作として、「バイオハザード」、「モンスターハンター」、「ストリートファイター」、「ロックマン」、「デビル メイ クライ」などのシリーズタイトルを保有しています。
本社は大阪にあり、米国、イギリス、ドイツ、フランス、香港、台湾およびシンガポールに海外子会社があります。
画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/369138/img_369138_3.png
https://www.capcom.co.jp/

【東北新社 会社概要】
代 表 者：小坂恵一
創立：1961 年４月１日
資 本 金：24 億 8,700 万円
事業内容：総合映像プロダクション
https://www.tfc.co.jp/


詳細はこちら
プレスリリース提供元：＠Press
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英1月小売売上高、前月比＋1.8％　24年5月以来
2026.02.20

ビジネス

ゴールドマン、中銀の金購入鈍化「一時的」と予想
2026.02.20

ワールド

韓国・尹前大統領が非常戒厳を謝罪、判決は報復と批判
2026.02.20

ワールド

フィリピン、南シナ海巡り中国と「対話ルート維持」　
2026.02.20
ニュース速報一覧
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中