予測

冗談なの? 20年後のデスクワーカーの姿を予測した人形が過激すぎて話題に

2019年10月29日(火)18時00分
松岡由希子

20年後のデスクワーカーの姿を予測した等身大モデル「エマ」- Fellowes

<20年後、人々の身体がどのように変化するおそれがあるのかを予測した等身大の人形の姿が過激すぎて話題に......>

酷い猫背に丸々と太った腹、足はむくみ、カサカサの肌で、目は充血している──。20年後のデスクワーカーの姿を予測した等身大モデル「エマ」が公開され、そのグロテスクな容姿が話題となっている。

20年後、人々の身体がどのように変化するおそれがあるのか

「エマ」は、オフィス製品メーカーのフェローズが行動未来学者のウィリアム・ハイアム氏ら、人間工学や労働衛生などに精通する専門家とともに実施した調査をもとに「デスクワーカーの働き方や職場環境が改善されなければ、20年後、人々の身体がどのように変化するおそれがあるのか」を表現したものだ。

姿勢の悪い状態が長時間続くと猫背になり、長時間座りっぱなしだと、運動不足で腹部が丸く太り、血流が悪くなって足の静脈がこぶ状に浮き出る「下肢静脈瘤」になってしまう。コンピュータスクリーンを長時間見つづけるとドライアイになって目が充血し、同じ動作の繰り返しによって手首が腫れる。また、オフィスの人工照明に長時間さらされて肌が荒れ、劣悪な空気環境で鼻毛や耳毛が伸びる。ストレス性の湿疹を発症することもある。

調査チームでは、1日6時間程度、ほぼ座りっぱなしで仕事をしている英国、フランス、ドイツのデスクワーカー約3000名を対象にアンケートを実施した。その結果、回答者の50%が眼精疲労、49%が腰痛、48%が頭痛に悩まされており、およそ7割が薬剤に頼って症状を緩和させていることがわかった。また、回答者の25%以上が職場環境の改善をすでに求めているが、十分な対策はまだ講じられていない。

いうまでもなく、職場環境は、労働生産性や収益性にも大きな影響を及ぼす。従業員の病気に伴う生産性低下により、英国では年間770億ポンド(約10兆7900億円)規模の損失が出ており、ドイツでも750億ユーロ(約9兆円)規模の損失が出ているとみられる。また、フランスでは、従業員が年間17日、病気休暇をとっている。

1日6時間程度、ほぼ座りっぱなしで仕事をしている

調査チームは、このような調査結果をふまえ、デスクワーカーには、定期的に休憩を取ることや、座りっぱなしにならずに適度に動くことを勧めている。また、企業側に対し、職場での健康管理の一環として、人間工学に基づいたデスクや椅子などを導入し、最適な仕事場を備えることで、デスクワーカーの健康維持につなげるべきだと説く。

調査レポートをまとめたハイアム氏は、英紙インディペンデントの取材において「一連の調査結果は、労働環境の改善に向けて、企業と労働者がただちに行動すべきであることを示している。職場での生活を大胆に変えなければ、オフィスで健康を害してしまう」と警鐘を鳴らしている。

今、あなたにオススメ

注目のキーワード

注目のキーワード
トランプ
投資

本誌紹介

特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア

本誌 最新号

特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

2026年2月24日号  2/17発売

MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中

人気ランキング

  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
もっと見る
ABJ

ABJマークは、この電子書店・電子書籍配信サービスが、著作権者からコンテンツ使用許諾を得た正規版配信サービスであることを示す登録商標(登録番号 第6091713号)です。