コラム

木村正人 欧州インサイドReport

変異株を追いかけろ　新型コロナのゲノム解析で世界一になったイギリスの科学力

2021年02月06日（土）10時01分

研究用に新型コロナ感染者の血液サンプルを作る技師（2020年５月,英ケンプリッジ）　Kirsty Wigglesworth/REUTERS

［ロンドン発］徹底したゲノム解析で新型コロナウイルスの変異株をあぶり出し、世界中から注目されるイギリスのCOVID-19ゲノム・コンソーシアム（COG-UK）のシャロン・ピーコック議長（微生物学）らが5日、ロンドン外国人特派員協会でテレビ電話会議システムを通じて記者会見し、その秘密を披露した。

kimura20210206093701.jpg
シャロン・ピーコック議長（ZOOMミーティングを筆者がスクリーンショット）

ピーコック議長が5人の同僚に「ゲノムを解析してこのウイルスの変異をウォッチしよう」と電子メールを送ったのは昨年3月4日。英国内の感染者はわずか82人、国内初の死者が確認されたのは翌日のことだ。世界保健機関（WHO）のテドロス・アダノム事務局長は1週間後、パンデミックを宣言する。

その日、ピーコック議長ら20人が会議室に集まり、COG-UKの青写真を作った。4月1日、英政府とゲノム研究で世界的に有名なウェルカム・サンガー研究所などが2千万ポンド（約29億円）の研究資金を出した。英政府は2012年、10万人のゲノムを解析するプロジェクトをぶち上げるなど、ゲノム研究はイギリスの科学の大きな柱になっている。

結核菌のゲノム解析も日常的に行われ、多剤耐性も探知できるようになった。2014年に西アフリカでエボラ出血熱が大流行した時、現地での研究でパンデミックにおけるゲノム解析の重要性を肌で理解した。2001年には1件50万ポンド（約7200万円）もしたゲノム解析費用も50ポンド（約7200円）まで下がった。

コロナウイルスの変異は平均2週間に1度で、1週間に1度変異するインフルエンザウイルスに比べても遅い。当時は専門家の間にも「コロナウイルスには塩基の写し間違えを見つけて正しく置き換える校正機能が備わっている。ゲノム解析で変異を追跡しても大きな成果は期待できない」という後ろ向きな意見もあった。外部からは「カネと時間の無駄遣い」という辛辣な批判もあった。

「1億人が感染すればそれだけ変異の機会は増える」

ピーコック議長は筆者の質問にこう振り返った。「コロナはインフルエンザウイルスやHIV（ヒト免疫不全ウイルス）に比べると変異するスピードはゆっくりだが、1億人が感染したことから考えるとそれは過小評価だ。感染するごとにウイルスは変異する機会がある」

次のページ都市封鎖中でなければ見逃していた
プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正（元慶応大学法科大学院非常勤講師）や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002～03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』（ウェッジ）、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』（いずれも新潮新書）。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イスラエル、シリア大統領官邸付近を攻撃　少数派保護
2025.05.02

ワールド

ライアンエア、米関税で航空機価格上昇ならボーイング
2025.05.02

ワールド

米、複数ウイルス株対応の万能型ワクチン開発へ
2025.05.02

ワールド

ジャクソン米最高裁判事、トランプ大統領の裁判官攻撃
2025.05.02
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 5
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 6
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 9
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story