投資・資産運用
投資

【銘柄】「大戸屋」「木曽路」も株価が上がる...外食株が2月に買われるのはなぜ? 先回りで狙いたい銘柄とは

2026年01月24日(土)08時30分
岡田禎子(個人投資家、ファイナンシャル・プランナー)
焼き魚定食

外食株が2月に上がる背景には、株式市場の構造的な要因がある Nishihama - stock.adobe.com

<飲食業には厳しいとされる2月だが、株式市場では2月の外食株は「上がる」ことで知られている。そこには2つの決算をめぐる動きと投資家心理が影響。今年期待されるのは一体どんな銘柄か>

ビジネスの世界では昔から「二八(ニッパチ)」という言葉が知られています。2月と8月は外食・小売業にとって厳しい時期であることを言い表したものです。たとえば2月は忘年会や正月需要の反動で客足が鈍り、特に飲食店の現場では「耐える月」とされてきました。

ところが株式市場では、2月に買われる株の筆頭として「外食株」が挙げられます。そこには、年末年始から年初にかけての様々な事情や投資家心理、そして、決算をめぐる需給によって生まれる「構造的な要因」があります。

なぜ外食株は2月に買われるのか

過去10年の2月の月間騰落率を検証すると、大戸屋ホールディングス<2705>や木曽路<8160>をはじめとする「外食株」が市場平均を上回る安定した強さを示しています。実体経済では厳しいはずの2月に株が買われる、そんな逆転現象が起きるのはなぜでしょうか?

■外食セクターならではの季節性

2月に外食株が評価されやすい最大の理由は「年末年始商戦」にあります。外食は12月の忘年会、正月需要、そして年明けの外食で「売上の山」を作る業態です。その結果は1〜2月の月次と第3四半期決算に表れ、その後に控える通期業績(本決算)の着地点が早い段階で見えることになります。

決算発表は企業業績を知る重要イベントですが、株式市場はそれを待たずして、業績が「見えた」瞬間に先回りして株価に織り込んでいきます。年末年始の結果が可視化され、通期の見通しが立つ1〜2月に外食セクター全体が評価されやすくなるのは、こうした理由からです。

■2月期と3月期、2つの決算が動く

加えて、2月の外食セクターは、2つの決算が重なるタイミングでもあります。

外食・小売業界は伝統的に2月期決算の慣行があります。これは、年末商戦と正月需要を最大限に取り込んだ後、1月を調整月、2月を決算月とするサイクルが、業績の区切りとして経営上合理的だったからです。

一方で、外食チェーンには3月期決算の企業も多く存在します。つまり2月は、2月決算組の好決算を受けた買いと、3月決算組への先回り買いが重なる月。これにより、セクター全体として株価が押し上げられやすい構造が生まれるのです。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

英、ホルムズ海峡の商船保護巡り独・伊と協議 緊密な

ワールド

イスラエル外相「終わりなき戦争望まず」、終結時期は

ワールド

米国防長官、イラン攻撃「最も激しい日に」 最多の戦

ワールド

イランの「黒い雨」、WHOが健康被害を警告 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開された皇太子夫妻の写真が話題に
  • 4
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 5
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 6
    人間ダンサーを連れて「圧巻のパフォーマンス」...こ…
  • 7
    身長や外見も審査され、軍隊並みの訓練を受ける...中…
  • 8
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 9
    トランプも無視できない? イランで浮上した「危機管…
  • 10
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中