ニュース速報

ワールド

欧州でサル痘拡大、100人超感染か WHO20日に緊急会合

2022年05月21日(土)09時02分

 欧州でサル痘の感染が広がっている。20日には、ドイツやベルギー、フランス、オランダなどで初感染が報告され、欧州全域ではこれまでに100人超の感染および感染疑い例が確認されている。写真はサル痘ウイルスの顕微鏡写真。CDCから18日に提供(2022年 ロイター)

[ブリュッセル/ベルリン/パリ/ミラノ/ロンドン/アムステルダム 20日 ロイター] - 欧州でサル痘の感染が広がっている。20日には、ドイツやベルギー、フランス、オランダなどで初感染が報告され、欧州全域ではこれまでに100人超の感染および感染疑い例が確認されている。

サル痘は数週間前から英国、スペイン、ポルトガル、イタリア、スウェーデンのほか、米国やカナダ、オーストラリアでも感染が報告さている。

世界保健機関(WHO)は20日、緊急会合を開き、サル痘の感染状況を巡り協議する。

ベルギーでは初めて2人の感染が確認され、20日に保健専門家による会合が開かれる。

2人は別々の都市で診断されたが、地元放送局VRTNWSによると、2人は同じパーティーに出席していた。

国立公衆衛生研究所Sciensanoの専門家は、「もっと多くの患者が出ると予想している」としつつ、今のところウイルスの拡散を抑制できると確信していると述べた。

ドイツの軍医療サービスは20日、初の感染者を19日に確認したと発表した。患者にはサル痘の症状である皮膚の病変がみられるという。

ラウターバッハ保健相は、手元にある情報に基づくと、ウイルスは簡単に広がるものでなく、衛生当局が迅速に対応すれば流行は食い止められるとの認識を示した。

フランス保健当局も、パリ都市圏で初の感染者を確認したと発表。

オランダ保健当局も初の感染者を確認した。さらに多くの感染者がいる可能性があり、「週末以降、新たに判明した感染者に関する最新情報を提供する」とした。

イタリア当局は、新たに2人の感染を確認し、累計感染者は3人になったと発表した。

スペイン保健当局も24人の新規感染が確認されたと発表した。

英国では、これまでに確認された感染者が20人、ポルトガルでは23人となった。

また、イスラエルの病院では、最近西欧から入国した男性がサル痘とみられる症状を発症しているという。

*システムの都合で再送します。

ロイター
Copyright (C) 2022 トムソンロイター・ジャパン(株) 記事の無断転用を禁じます。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中