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[３日 ロイター] - 米金融大手ゴールドマン・サックスは石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟の主要な産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」が検討している減産について、最近の高値からの急落によって正当化され、自行の強気な見方を確認するものだと指摘した。

関係筋がロイターに語ったところによると、ＯＰＥＣプラスは５日の閣僚級会合で、日量１００万バレル以上の減産を検討する見通し。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）以降で、最大の減産幅となる。

これを受けて、原油価格は３ドル以上上昇した。[O/R]

ゴールドマンは３日付のノートで「われわれは原油の強気な見方と、年末に向けて原油のタイムスプレッド・ロングポジションを選好する姿勢を改めて強調する」と指摘。価格が６月のピークから４０％下落し、シェール活動の鈍化と余剰設備の枯渇により供給弾力性がないことから、減産が正当化されるとした。

先週、ゴールドマンは需要減見通しやドル高を背景に来年の原油相場見通しを引き下げたが、世界的に続く供給への失望が長期的な強気見通しを強化するだけだと指摘。今回減産が決まれば、来年の経済成長が予想以上に鈍化した場合の価格の下振れを抑えることにもなるとの認識を示した。