コラム

米軍特殊部隊とCIAのバグダディ急襲作戦は100点満点

2019年11月05日(火)19時45分
米軍特殊部隊とCIAのバグダディ急襲作戦は100点満点

急襲作戦の直前に撮影されたバグダディの潜伏場所 U.S. DEPARTMENT OF DEFENSE-HANDOUT-REUTERS

<ISIS最高指導者を自爆に追い込んだ「ヒューミント」を駆使した周到な作戦内容とは>

テロリストとは、狂信的で理想主義者で運命論者、しかも少し抜けているものだ。そんな彼らの行方を世界中の警察や軍隊、特に諜報機関が追い、命を狙っている。

10月26日、米軍の特殊部隊とCIAがシリア北部で急襲作戦を遂行し、テロ組織ISIS(自称イスラム国)の最高指導者アブ・バクル・アル・バグダディを追い詰め、自爆に追い込んだ。

申し分ない戦術だった。今回の成功は、特殊部隊とCIA傘下の特別行動部が築き上げた協調のたまものだ。人による諜報活動、同盟国との協力、技術を駆使した情報収集、入手情報の裏付け作業を経ての準軍事行動、そして作戦の結果確認と全てがそろい、まさに教科書どおりだった。

「HUMINT(ヒューミント)」とはCIAの主要任務を指す言葉で、人間を媒介とした諜報を意味する。バグダディの潜伏先についての有力な情報は、数カ月前にバグダディの妻の1人と側近を拘束・尋問した際にもたらされたらしい。

その証言を検証するために、CIAはクルド人やイラク人の部隊と協力し、潜伏先とされた場所にスパイを送り込んだ。この人物は元ISISメンバーで、親族がISISに殺されたことへの怒りからスパイを買って出たようだ。復讐心はスパイ活動に身を投じる人間によくある動機だ。

それでもテロ組織は消滅しない

情報が絶対に正しいということはあり得ない。それが諜報のプロが取るべき姿勢だ。あらゆる情報は、可能な限り徹底的に真偽を確認しなくてはならない。

そこでアメリカの諜報部門はドローン(無人機)や人工衛星などを用いて容疑者の動きや居場所を確認する。グーグル・アースを見れば、衛星写真の精度に驚くはずだ。アメリカの対テロ部門はこうした機器に加えて、情報分析の高度な技術も持っており、「人違い」のリスクを減らしている。

バグダディの潜伏先情報を入手すると、複数の特殊部隊がすぐに共同作戦を練り始めた。だが、ここ数週間で2回の襲撃作戦を土壇場で中止していたという。

10月26日の作戦は、アメリカ人援助活動家の名前にちなんで「ケーラ・ミューラー作戦」と名付けられた。バグダディは誘拐したミューラーに自らレイプを繰り返し、拷問。彼女は2015年に殺害されたと考えられている。

26日の作戦は2時間続き、完璧に遂行された。DNA検査によって、遺体は確かにバグダディのものだと確認された。ケーラ・ミューラー作戦の成功は、素晴らしい諜報活動と戦術の結果だった。人間とテクノロジーによる諜報活動、同盟国や他部門との連携、そして情報と計画と目的と結果をしつこいほど確認し続けた成果だ。米諜報・軍事部門はこうした手順をルーティンとして踏んでいる。そしてターゲットを逃さない。

プロフィール

グレン・カール

GLENN CARLE 元CIA諜報員。約20年間にわたり世界各地での諜報・工作活動に関わり、後に米国家情報会議情報分析次官として米政府のテロ分析責任者を務めた

ニュース速報

ワールド

東京都の新規感染者110人以上、初の3桁=国内メデ

ワールド

南アジア、新型コロナ感染者6000人に迫る インド

ワールド

韓国、「社会的距離」強化を2週間延長 感染ペース5

ワールド

中国、新型コロナの死者追悼 「清明節」に黙とうと警

MAGAZINE

特集:コロナ危機後の世界経済

2020-4・ 7号(3/31発売)

感染拡大で経済先進国の序列と秩序はこう変わる── コロナ後の「ニュー・エコノミー」を識者が徹底解説

人気ランキング

  • 1

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 2

    台湾人だけが知る、志村けんが台湾に愛された深い理由

  • 3

    BCGワクチンの効果を検証する動きが広がる 新型コロナウイルス拡大防止に

  • 4

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 5

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 6

    新型コロナに「脳が壊死」する合併症の可能性

  • 7

    「アビガン」は世界を救う新型コロナウイルス治療薬と…

  • 8

    ドイツ政府「アーティストは必要不可欠であるだけで…

  • 9

    新型コロナウイルス経済対策、現金給付は生活困窮者…

  • 10

    コロナで破局?ベビーブーム? 「自宅待機」で変わ…

  • 1

    ドイツ政府「アーティストは必要不可欠であるだけでなく、生命維持に必要なのだ」大規模支援

  • 2

    BCGワクチンの効果を検証する動きが広がる 新型コロナウイルス拡大防止に

  • 3

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 4

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 5

    食肉市場に出回るペット 出荷前には無理やり泥水を…

  • 6

    ブラジル大統領ロックダウンを拒否「どうせ誰もがい…

  • 7

    「緊急事態宣言、4月1日に出すという事実ない」 菅官…

  • 8

    新型コロナ、若者ばかりが責められて「中高年」の問…

  • 9

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 10

    コロナ禍のアメリカでひよこがバカ売れ

  • 1

    一斉休校でわかった日本人のレベルの低さ

  • 2

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 3

    ドイツ政府「アーティストは必要不可欠であるだけでなく、生命維持に必要なのだ」大規模支援

  • 4

    BCGワクチンの効果を検証する動きが広がる 新型コロ…

  • 5

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 6

    韓国はなぜ日本の入国制限に猛反発したのか

  • 7

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 8

    フランスから見ると驚愕の域、日本の鉄道のあり得な…

  • 9

    新型コロナショック対策:消費税減税も現金給付も100…

  • 10

    やっぱり日本は終わりだ

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!