年初に市場で流行ったクイズ。２０１９年、株価が09年末と比べて２倍になった国、横ばいだった国、半分になった国があった。アメリカ、日本、新興市場のうち、あてはまるのはどれか。
答えは、２倍になるのが新興市場、横ばいがアメリカ、50％下落するのが日本――ではない。住宅と金融のバブル崩壊から立ち直れず株価も横ばいなのがアメリカ、というところは合っている。だが株価が半分になるのはインフレに襲われる新興市場のほうで、２倍になるのは日本だという。えーっ！！
このクイズの基になっているのは、英フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）紙が昨年12月30日にLex欄に掲載した記事「Looking back from 2019」。世界各地のＦＴ記者がチームで執筆するLexは社説的な性格も兼ねた名物コラムで、とくに年末の回顧や展望記事は必見とされている。
そこに「日本株２倍」のシナリオを入れてもらえたのは嬉しいが、半ばしゃれに違いない。記事にも「日本企業が株主重視に転じてＲＯＥ（株主資本利益率）が急上昇する」とある以外、根拠らしい根拠は何も書かれていない。それでも、考えたこともない可能性に目を向けさせられたことで、単純にも世界の見方が少し変わった気がする。市場でこのクイズが流行ったのもきっと、議論に値する真実味がわずかでも含まれていたからだろう。
日本株が２倍になりうる根拠を挙げろと言われても手に余るが、明るい材料もある。足下では企業業績が回復しつつある。2009年10～12月期の経常利益はリーマンショック直後の前年同期に対して倍になった。設備投資も底入れしそうだ。１月の貿易黒字は前年同月に比べて約41％増の４兆９０００億円。30年ぶりの高い伸び率だという。１ドル＝90円前後の円高にもかかわらずこれだけ黒字を稼ぎ利益を出せるのは、人減らしと設備廃棄でスリムになったせいだろう。
だが、それだけではない。１月の貿易統計の発表直後、ウォールストリート・ジャーナル紙に面白い記事が載った。まず、今や日本の輸出先は圧倒的にアジアだ。中国を含むアジアへの輸出は前年同月より68.１％伸びて２兆７２００億円になり、輸出全体の55％を占める。これに対してアメリカ向けは、24.２％増の７１０４億円に過ぎない。そしてアジアの貿易パートナーは、輸出代金総額の半分近くを円で払ってくれるようになっている。それだけ円高の影響を受けにくくなったということだ。
日本にはグーグルがないとかｉＰｏｄが生まれないという批判には一理ある。だが日本は世界で最も成長率の高いアジアの玄関口にあり、半導体や自動車、機械部品やプラスチックなど彼らが必要とする製品をもち、長い年月をかけて現地法人や円決済も含めた貿易インフラを作ってきた。これだって、一つの株価上昇要因ではないか。
また日本企業は、借金が少なく大量のキャッシュをもっている。キャッシュは利益を生まないと欧米の投資家からはだいぶ叩かれたが、おかげで金融危機の煽りで借金返済に行き詰まったゼネラル・モーターズ（ＧＭ）のような運命をたどらずに済んだ。あとは強い分野を見つけ、集中投資するだけだ。それでＲＯＥが上がれば、Lexは単なるしゃれではなかったことになる。
――編集部・千葉香代子
