＜アメリカで行われた最新調査では「2024年ほど経済的ストレスを強く感じた年はない」と答えた人が約半数。今後も続く「生活費危機」を乗り切るためにできることは？＞
こんな暮らしをしているはずではなかった、というのがリトルトン夫妻の偽らざる思いだ。
10年前、夫妻はよりよい仕事を求めて故郷カリフォルニア州からテキサス州に移り住んだ。夫のポール（49）は現在、建設会社で見積もりを担当し、プロジェクトマネジャーを務める。妻ステファニー（48）は信託管理関係の仕事をしている。
ポールもステファニーも年齢とともに収入は上がった。だが子供の学資ローンの返済もあり、ここ数年の物価高騰のあおりを受けて今はぎりぎりの生活だ。
50代を目の前にして経済的な状況は20代の新婚当時からちっとも進歩していないと、2人は言う。「生活費が上がったことだけが唯一の違いなのだから、嫌になる」と、ステファニーは嘆く。
「私たちは長女が学資ローンを返すのを助けていて、末娘は家賃の払える住居が見つからずに恋人とわが家に居候中。家計のストレスは私たちの心の健康と家族関係に、破壊的な悪影響を及ぼした」
この手のストレスを経験しているのはリトルトン夫妻だけではない。金融情報サイトのマーケットウォッチから本誌が独占入手した最近の調査結果によれば、経済的不安は大勢のアメリカ人の心の健康をむしばんでいる。
家計の管理を投げ出す人々
2022年6月のピーク時に比べ、インフレは格段に落ち着いた。
しかしマーケットウォッチの調査では、回答者の半数近く（47％）が2024年ほど経済的ストレスを強く感じる年はないと答えた。経済的ストレスをある程度感じるとした回答者は88％、家計のやりくりが最大のストレスだと答えた人は65％に上った。
また生活苦で心の健康が「破壊された」とおよそ41％が答え、「やりくり疲れ」を感じている人は全体の約3分の2に当たる64％だった。
経済的ストレスの影響が表面化するのはメンタルヘルスだけではない。調査では睡眠不足（56％）、肉体疲労（47％）、頭痛（45％）、体重の増減（38％）、食欲の変化（34％）、消化不良（33％）といった症状が報告された。
「物価高による『生活費危機』が全米で家計を圧迫し続けるなか、生活の苦しい人々の多くが今後ますますやりくりに苦労するだろう」と価格調査サイト、マネーエキスパートのディレクター、リズ・ハンターは予想する。
「低所得者層には借金や経済的不安への対処に慣れている人もいるが、今回の生活費危機で生まれて初めて金の苦労を知った人も少なくない」
リトルトン夫妻も後者だ。生活費の高騰を受け、ステファニーは「収入の上昇に合わせて今まで享受してきた食事のデリバリーやスポーツジム通い、家事代行サービスといった贅沢」をやめた。
定期的な運動は心身の健康に有効だから、「ハイキングコースや自転車用のトレイルが近くにあってうちはラッキー」だと彼女は言う。
