「これまでウクライナにどのような防空手段を講じても、ドローンはそれを突破し続けてきたように見える」とロジャースは話す。「だとすればロシアは、ドローン攻撃をさらに強化したいと思うだろう」

イスラエルのエルサレム戦略安全保障研究所とベギン・サダト戦略研究センターで上級研究員を務めるウージー・ルビンは本誌の取材に対し、中国製ドローンは、シャヘド131や136と同じように使われる可能性が高いと述べた。

ロシアがZT-180ドローンの納入を受け取るとすれば、ロシア軍が「イランが供給する以上のドローンを必要としている」ということだ、とルビンは続ける。

英国防省は2月25日、ロシアが2月15日以降、ウクライナにシャヘド136を展開していないと述べ、ドローンの「在庫を使い切った」可能性を指摘している。

ロシアは、シャヘド136の「再供給を求める可能性が高い」。イラン指導部は2022年11月、「ウクライナ戦争の数カ月前に」、ロシアに向けて「少数の」ドローンを送ったと認めているが、戦争中の供給は否定している。

米国家安全保障問題担当大統領補佐官のジェイク・サリバンは2月26日、もし中国がロシアに殺傷兵器の支援を行えば、中国は「本当の代償」を負うことになると発言した。

サリバンは、CNNに対してこう述べた。「どのような道を歩むか、軍事支援を行うかどうか、それは中国自身の決断だ。だがもしその道を歩めば、中国は非常に高い代償を払うことになる」

（翻訳：ガリレオ）

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