[ロンドン　５日] - 仏石油大手トタルエナジーズのパトリック・プヤンヌ最高経営責任者（ＣＥＯ）は５日、激動の世界でより多くの機会を追求する方針を示し、「ジャスト・イン・タイム（必要な時に必要なものを確保する）」から「ジャスト・イン・ケース（不測の事態に備える）」へ計画の立て方を転換する必要があると述べた。

プヤンヌ氏はロンドンで開催された「エネルギー・インテリジェンス」会議で、世界的なエネルギー資産ポートフォリオを持つ大手統合企業は、現在進行中の中東戦争のような局面で有用なビジネスモデルだと語った。また、中東という地域に対しこれまで以上にコミットしており、輸出ルートにより重点を置いているとの見方も示した。

トタルエナジーズの利益は今年に入って急拡大しており、ライバル企業のシェルやＢＰも同様に、イラン戦争に起因するエネルギー供給逼迫（ひっぱく）の中で、トレーディング部門から数十億ドルの収益を上げている。

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