2016年３月15日、中国でもっとも"面白く"かつ"恐ろしい"テレビ番組が放送された。『315晩会』だ。中国の庶民はこの番組を見て昏（くら）い喜びにひたり、中国企業も日本企業も恐れおののく。『315晩会』とは、一体どんな番組なのだろうか。
「遠山の金さん」的であり、超速攻で謝罪するしかない
毎年３月15日は「世界消費者権利デー」に指定されている。米国のケネディ大統領が1962年に「消費者の権利」を提示したことにちなんで、国際消費者機構が1983年に制定した記念日だ。中国では1991年から中国中央電視台（CCTV）が『315晩会』という特別番組を放送している。
なぜ、もっとも"面白く"かつ"恐ろしい"番組なのか。放送時間は３時間程度だが、この間に、記者が隠しカメラで撮影した悪事が次々と放送され、企業の不正が暴かれていく。近年ではアップル、フォルクスワーゲン、ニコンなどの外資系企業も槍玉に挙げられている。
企業担当者の謝罪する姿が流されることもあれば、放送中にSNSで企業から謝罪声明が公開されることもある。「遠山の金さん」的とでも言うのだろうか、普段威張りくさっている大企業が「恐れ入りました」と土下座する姿が庶民に昏い喜びを与えているのだ。
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その"面白さ"の一方で、メディアの暴力という"恐ろしさ"も感じずにはいられない。政府部局から指導や修正要求があった場合には、対応する時間もあれば話し合いをすることもできるが、『315晩会』に取り上げられたからには一切の抗弁は許されない。ただただ謝罪する以外の選択肢はないのだ。企業にとってはたまったものではない。
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しかもCCTVといえば官制メディアであり、その報道内容は中国共産党の意を色濃く受けているとあっては、通常のメディアスクラム以上の恐ろしさを備えている。後述するが、『315晩会』に逆らえば中国官制メディアが一丸となって潰しにかかってくる。
企業にとっては恐怖の一日となるだけに、『315晩会』対策のセミナーやマニュアルも多数存在する。日本企業向けのセミナーも少なくない。それらの多くでは「番組に取り上げられたら、言い訳しないで超速攻で謝罪しましょう」と指導されている。
ちなみに、CCTVに直接話をつけて『315晩会』のターゲットから外してもらうことができると話すコンサルタントも存在する。果たして本当にそんなことが可能かどうかはわからないが、かつて『315晩会』の責任者であったCCTV財経チャンネルトップの郭振璽氏が2014年に収賄容疑で逮捕されているという事実はある。ただし『315晩会』がらみだったかどうかは明かされていない。
謝罪の優等生はマクドナルド、失敗例はアップル
速攻謝罪の好例とされているのが、2012年『315晩会』でのマクドナルドの対応だ。「調理から一定時間が過ぎた商品は廃棄せよ」とマニュアルにはあるのに販売を続けている店舗があったという。たいしたネタではないが、マクドナルド中国は番組終了からわずか30分後にはSNSで謝罪声明を発表し、批判の拡大を防いだ。
