＜中国専門家のエコノミスト・柯隆さんに、「高市首相、対中強硬外交の勝ち筋は？」をテーマに最新情勢を動画で伺いました。「最悪」の状態にあるという中国経済ですが、関税攻勢の神通力が切れつつあるトランプ政権に対しては一枚上手だといいます。そうした状況で日本が安保・経済を踏まえて採るべき戦略とは？＞
■出演
▼柯隆
東京財団政策研究所主席研究員、静岡県立大学グローバル地域センター特任教授。1963年、中華人民共和国・江蘇省南京市生まれ。88年来日、愛知大学法経学部入学。92年、同大卒業。94年、名古屋大学大学院修士課程修了（経済学修士号取得）。長銀総合研究所国際調査部研究員（98年まで）。98～2006年、富士通総研経済研究所主任研究員、06年より同主席研究員を経て、現職。
▼長岡義博
ニューズウィーク日本版編集長。1969年石川県生まれ。91年、大阪外国語大学（現大阪大学外国語学部）外国語学部中国語学科卒業。同年、毎日新聞入社（大阪本社配属）。事件・行政・選挙を担当し、95年に神戸支局で阪神・淡路大震災を取材。02～03年、中国人民大学（北京）国際関係学部に留学。06年からニューズウィーク日本版勤務。2017年7月より現職。
編集：儀保俊弥
収録日：2025年11月7日
2026年4月21号（4月14日発売）は「台湾有事の新シナリオ」特集。
米・イラン戦争で変わる地域紛争の「大前提」／石油危機を恐れるべき理由
※バックナンバーが読み放題となる 定期購読はこちら
※画像をクリックするとアマゾンに飛びます
