ナスダック総合は、３月前半につけた前回安値に接近している。「これを下抜けるとチャートの節目が見当たらず、調整局面から下落相場への移行の瀬戸際にあるといえる」（窪田氏）という。
年度替わり、かく乱に拍車か
ニッセイ基礎研究所の井出真吾チーフ株式ストラテジストは「米高関税、スタグフレーション懸念を口実として、本質的に米国株の投資家はバリュエーション調整をしたいのだろう」と指摘する。日本株はつれ安した形となっている。
その米国株には、調整リスクがなお付きまとっている。Ｓ＆Ｐ５００は、株式と債券の利回りの差を映すイールド・スプレッドがマイナス圏にあった年末年始ごろに比べると、足元ではプラス０．６％程度と割高なバリュエーションはやや緩和してきている。ただ、前年８月の急落時にはイールド・スプレッドが１％程度に上昇した経緯があり、この水準までのバリュエーション調整を見込むとすれば、Ｓ＆Ｐ５００はさらに７─８％程度の下げ余地があるとみることも可能だ。
ニッセイ基礎研の井出氏は、足元の不透明感を踏まえると、Ｓ＆Ｐの調整はこれにとどまらないリスクもあるとの見方を示す。「（前年８月の）当時には、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）による利下げの株安抑止効果への期待があったが、今は利下げの思惑は後退している」ためだ。先行き、トランプ政策の影響で米国の実体経済の悪化が確認される場合「２けた％の調整は避けられないだろう」（井出氏）という。
複数のリスク要因が浮上する中、今週は日本株にとって年度替わりの週に当たることも、相場のかく乱要因になっていそうだ。
３１日は、前週末の米株安につれ安した日本株の方が、下落率が大きかった。岩井コスモ証券の有沢正一投資調査部部長は「この数年、月末月初、期末期初は需給面の波乱がみられる。こうした要因も、株価が過剰に動いた背景にあるのではないか」と指摘する。
一方、期初には、機関投資家による益出しの売りも見込まれるという。米国の相互関税の発表や自動車関税の発動に加え、週末には米雇用統計の発表も控えている。「今週いっぱいは、腰の入った買いは期待しにくい」と、岩井コスモの有沢氏は話している。
（平田紀之 編集：橋本浩）
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