
授賞式でのスピーチで蟹江教授は、トランプ米政権の政策転換によりSDGsにブレーキがかかる可能性に触れ、「だからこそ今、日本は積極的に動くべきだ」と語った。
「(トランプ政権の終わる)4年後、アメリカが世界に取り残され、日本は最前線にいるという状況をつくることができれば、今の取り組みは大きな意味を持つだろう。たとえ小さな取り組みでも、今のうちから未来を見据えて進めておくことが重要だ」
日本の力、日本企業の力が、今こそ問われていると言えるかもしれない。
ニューズウィーク日本版としても、この「SDGsアワード」プロジェクトで少しでもその後押しをできたら、そしてパートナー企業同士の化学反応とコラボレーションを増やせたらと願っている。4月から始まるプロジェクトの3年目にもご期待いただきたい。

2026年10月20日号(10月14日発売)は「進化する世界の鉄道」特集。
鉄道黄金期を迎えたヨーロッパを旅する――コリン・ジョイス(ジャーナリスト)/豪快かつ特異なアメリカ大陸鉄道史/膨張する中国鉄路の野望/「夢の超特急」リニアの現実/韓国、アフリカ、インド……世界を駆ける鉄道新事情
※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら
※画像をクリックするとアマゾンに飛びます