ディープシーク・ショックに揺れた東京市場では、任天堂やサンリオといったコンテンツ関連株の強さが際立つ。需要が景気に左右されにくいと一般的にみられている上、日本が強みを持つ産業の一角として将来の成長余地も見込まれており「ディフェンシブ・グロース」の性格を持つ銘柄群としての認識が広がってきている。
ディープシーク・ショック下での物色動向について、岩井コスモ証券の有沢正一投資調査部部長は「半導体関連株は先が読みにくくなり、コンテンツ株への資金シフトが生じた」と指摘する。
中国の新興企業ディープシークによるＡＩモデルの台頭を受けて株式市場の波乱が強まった週明けの２日間に、日経平均は２．２％安となった。アドバンテストの１８％安、東京エレクトロンの１０％安などＡＩ人気で買われてきた銘柄群の下落が目立った。
対して同期間のＴＯＰＩＸは０．２％高となり、半導体株から他セクターへの資金シフトがうかがわれた。東証３３業種別の上昇率の上位は、不動産４．７％、陸運３．４％、銀行３．３％などが並んだ。このうち不動産は「ショック時には公益関連株が選好されやすいが、電力株がＡＩ関連と目されていただけに目が向かったのではないか」とアセットマネジメントＯｎｅの浅岡均ストラテジストはみている。銀行は前週末の日銀による利上げ後でもあり、買いが入りやすかった。
一方、上昇率４位には「その他製品」が２．６％高でランクイン。同セクターに分類される任天堂が３．６％高、バンダイナムコホールディングスが３．５％高となった。他のセクター内でも、ソニーグループの３．２％高、東宝の２．４％高、サンリオの１％高などコンテンツ関連と目される銘柄の上昇が目立った。総じて日経平均に対し逆行高となった上、ＴＯＰＩＸの上昇率を上回った。
要因の一端を担うのが、そのディフェンシブ性との見方がある。足元でくすぶる複数のリスク要因への耐性が意識されている。
