最新記事

居住可能性

「ヒトが生活できる重力の上限は4g 」との研究結果

2018年10月3日(水)19時00分
松岡由希子

「ヒトが生活できる重力の上限は4g 」Sergey Khakimullin-iStock

<惑星の重力がヒトの運動能力にもたらす作用についての研究で、「ヒトが生活できる重力の上限は4g」ということが明らかになった>

人類が居住可能な環境の中で、表面重力も重要な指標

長年、研究者たちは、地球以外で人類が居住可能な惑星を探索し続けてきた。惑星の居住可能性の評価においては、温度や日射量、気圧、大気組成のみならず、ヒトが起き上がって直立したり、合理的な速さで歩行できる環境かどうかを判断するうえで、表面重力も重要な指標にあげられる。

では、ヒトが長期間にわたって生活できる表面重力の限界は、いったいどれくらいなのであろうか。クロアチアのザグレブ大学の研究プロジェクトでは、2018年8月、惑星の重力がヒトの運動能力にもたらす作用についての研究論文をオンラインプラットフォーム「アーカイヴ」で先行公開した。この論文では「重力が4gを超えると、ヒトは通常の歩行ができなくなる」と結論づけている。

トレーニングによって3gから4g程度の重力に耐えうる

研究プロジェクトでは、まず、体重50キログラムのヒトの骨格が耐えられる重力の上限値を分析。静的圧縮応力のみを考慮した場合、その上限は地球の重力の90倍を超えるが、ヒトが動く際の動的応力も考慮すると、地球の重力1gのおよそ10倍がその上限であった。

一方、座ったり、横になったりしている状態から身体を起き上がらせる筋力がはたらく上限は5gで、重力がもたらす応力は骨格よりも筋肉のほうが大きいこともわかっている。

また、研究プロジェクトは、ヒトの足を倒立振子とし、歩行運動でのエネルギー消費を考慮した独自モデルを考案。このモデルを使って、歩行運動における重力の上限を分析したところ、649キログラムを背負って歩行する力持ちの男性で、その上限が約4.6gであることが明らかとなった。

言うまでもなく、私たち人間の骨格や筋肉は地球の重力に適したものとなっているため、重力の高い環境下ではうまく機能しないおそれがあるが、研究プロジェクトの考察によれば、フィジカルトレーニングによって3gから4g程度の重力に耐えうる強度を備えることは可能だという。

重力が5g以下と推定される太陽系外惑星は469個

2018年1月時点で確認されている太陽系外惑星は3605個。そのうち594個の惑星において、重力の算出に必要な数値である半径や質量が明らかになっており、重力が5g以下と推定されるのは469個にのぼる。居住可能性の観点からも、これらの惑星は有力な候補となりうるだろう。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

欧州銀行連盟、EUに規制改革要求 競争力低下を警告

ワールド

アングル:米共和党、銃団体と亀裂で選挙リスク ミネ

ビジネス

ネトフリのワーナー買収案、英政治家らが厳正審査要求

ビジネス

日銀、25年度の役員給与を改定 総裁は4.8%増の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中