最新記事

静かな戦争

音の兵器は70カ国超で既に実用、ナチスの「音波砲」も現実に？

2017年12月19日（火）19時18分
カシュミラ・ガンダー

LRADはアメリカでも既にデモ鎮圧などに使われ効果を上げている　DAVID MCNEW/GETTY IMAGES


1226cover-150.jpg＜ニューズウィーク日本版12月19日発売号（2017年12月26日号）は「静かな戦争」特集。核より危険な兵器!?　生物化学兵器から電磁パルス攻撃、音響兵器、サイバーテロ、細菌感染モスキートまで、日常生活に入り込む新時代の「見えない」脅威をリポートしたこの特集から、音響兵器に関する記事を転載する＞

キューバの首都ハバナにある米大使館の職員らが相次いで体調不良を訴えたのは、米大統領選が行われた16年11月。原因不明の難聴、頭痛、鼻血、めまい、耳鳴りなどの症状はその後も続き、カナダ大使館の外交官も同じような症状を訴えた。

これは音波を使った「音響攻撃」ではないか。そんな疑念が高まり、今年10月にはドナルド・トランプ米大統領がこの問題についてキューバに責任があると示唆したが、キューバは攻撃を否定。専門家2000人を動員して原因究明に努めているが、手掛かりはないという。

キューバ内務省の捜査責任者は音響攻撃説について「あり得ない。そんなものはSFの話だ」と一蹴。音響効果に詳しいアメリカの神経科学者セス・ホロウィッツも「こうした症状を引き起こすような音響現象は存在しない」と指摘する。

真相は不明だが、音響攻撃の試みは以前からある。

音響兵器は標的を音波で攻撃し、身体的被害を与える。人間の可聴域である周波数20〜2万ヘルツより下の超低周波を使った攻撃と、それより上の超高周波を使った攻撃があり、理論上は人を殺すことも可能だ。幸い実際に使われた例はないが、欧州宇宙機関（ESA）の試算では240デシベルの大音量（人間の聴覚器官が耐えられる上限は120デシベル）で頭部を破壊できるという。

ただし、実際に音響攻撃で被害を与えるのは簡単なことではない。音波はそのままでは空気中に消え去ってしまう。高周波攻撃の場合は拡声器と音の通り道があればいいが、低周波攻撃には巨大な低音用スピーカーが必要で、隠すのは容易ではない。

第二次大戦末期、ナチス・ドイツは「音波砲」を考案。メタンと酸素の混合物を燃焼室で発火させて1秒間に1000回の連続爆発を起こし、生じた音波を共鳴で増幅し衝撃波を発射して敵の聴覚を奪い、内臓を押しつぶし、30秒で死に至らしめるという代物だ。しかし実戦で使われることはなかった。

最近では耳をつんざく大音響を発する長距離音響発生装置（LRAD）が70カ国以上でデモ鎮圧などに使われているという。音響兵器は既に「SFの話」では片付けられないところまで進化しているようだ。

※「静かな戦争」特集号はこちらからお買い求めいただけます。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ＩＭＦ、市場の「無秩序な調整」警告
2025.10.14

ビジネス

米ゴールドマン、第3四半期利益が予想上回る　投資銀
2025.10.14

ワールド

仏首相、年金改革を27年まで停止　左派に譲歩
2025.10.14

ビジネス

米国株式市場・序盤＝反落、米中貿易戦争巡る懸念で　
2025.10.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人と参政党
特集：日本人と参政党
2025年10月21日号（10/15発売）

怒れる日本が生んだ「日本人ファースト」と参政党現象。その源泉にルポと神谷代表インタビューで迫る

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道されない、被害の状況と実態
  • 2
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以外の「2つの隠れた要因」が代謝を狂わせていた
  • 3
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ海で「中国J-16」 vs 「ステルス機」
  • 4
    【クイズ】アメリカで最も「死亡者」が多く、「給与…
  • 5
    「中国に待ち伏せされた！」レアアース規制にトラン…
  • 6
    あなたの言葉遣い、「AI語」になっていませんか？...…
  • 7
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
  • 8
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になり…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    連立離脱の公明党が高市自民党に感じた「かつてない…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな飼い主との「イケイケなダンス」姿に涙と感動の声
  • 3
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以外の「2つの隠れた要因」が代謝を狂わせていた
  • 4
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
  • 5
    中国人が便利な「調理済み食品」を嫌うトホホな理由…
  • 6
    ベゾス妻 vs C・ロナウド婚約者、バチバチ「指輪対決…
  • 7
    時代に逆行するトランプのエネルギー政策が、アメリ…
  • 8
    ウクライナの英雄、ロシアの難敵──アゾフ旅団はなぜ…
  • 9
    「中国のビットコイン女王」が英国で有罪...押収され…
  • 10
    あなたは何型に当てはまる？「5つの睡眠タイプ」で記…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「最悪」「悪夢だ」 飛行機内で眠っていた女性が撮影...目覚めた時の「信じがたい光景」に驚きの声
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは？
  • 4
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に.…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
  • 10
    数千円で買った中古PCが「宝箱」だった...起動して分…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中