最新記事

静かな戦争

音の兵器は70カ国超で既に実用、ナチスの「音波砲」も現実に？

2017年12月19日（火）19時18分
カシュミラ・ガンダー

LRADはアメリカでも既にデモ鎮圧などに使われ効果を上げている　DAVID MCNEW/GETTY IMAGES


1226cover-150.jpg＜ニューズウィーク日本版12月19日発売号（2017年12月26日号）は「静かな戦争」特集。核より危険な兵器!?　生物化学兵器から電磁パルス攻撃、音響兵器、サイバーテロ、細菌感染モスキートまで、日常生活に入り込む新時代の「見えない」脅威をリポートしたこの特集から、音響兵器に関する記事を転載する＞

キューバの首都ハバナにある米大使館の職員らが相次いで体調不良を訴えたのは、米大統領選が行われた16年11月。原因不明の難聴、頭痛、鼻血、めまい、耳鳴りなどの症状はその後も続き、カナダ大使館の外交官も同じような症状を訴えた。

これは音波を使った「音響攻撃」ではないか。そんな疑念が高まり、今年10月にはドナルド・トランプ米大統領がこの問題についてキューバに責任があると示唆したが、キューバは攻撃を否定。専門家2000人を動員して原因究明に努めているが、手掛かりはないという。

キューバ内務省の捜査責任者は音響攻撃説について「あり得ない。そんなものはSFの話だ」と一蹴。音響効果に詳しいアメリカの神経科学者セス・ホロウィッツも「こうした症状を引き起こすような音響現象は存在しない」と指摘する。

真相は不明だが、音響攻撃の試みは以前からある。

音響兵器は標的を音波で攻撃し、身体的被害を与える。人間の可聴域である周波数20〜2万ヘルツより下の超低周波を使った攻撃と、それより上の超高周波を使った攻撃があり、理論上は人を殺すことも可能だ。幸い実際に使われた例はないが、欧州宇宙機関（ESA）の試算では240デシベルの大音量（人間の聴覚器官が耐えられる上限は120デシベル）で頭部を破壊できるという。

ただし、実際に音響攻撃で被害を与えるのは簡単なことではない。音波はそのままでは空気中に消え去ってしまう。高周波攻撃の場合は拡声器と音の通り道があればいいが、低周波攻撃には巨大な低音用スピーカーが必要で、隠すのは容易ではない。

第二次大戦末期、ナチス・ドイツは「音波砲」を考案。メタンと酸素の混合物を燃焼室で発火させて1秒間に1000回の連続爆発を起こし、生じた音波を共鳴で増幅し衝撃波を発射して敵の聴覚を奪い、内臓を押しつぶし、30秒で死に至らしめるという代物だ。しかし実戦で使われることはなかった。

最近では耳をつんざく大音響を発する長距離音響発生装置（LRAD）が70カ国以上でデモ鎮圧などに使われているという。音響兵器は既に「SFの話」では片付けられないところまで進化しているようだ。

※「静かな戦争」特集号はこちらからお買い求めいただけます。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

機械受注11月は前月比－11%、20年4月以来の大
2026.01.19

ビジネス

米国のＭ＆ＡとＩＰＯ、今年は小売りや消費財で案件増
2026.01.19

ビジネス

ＦＲＢ、パンデミックで内部対立と独立性懸念が浮上＝
2026.01.19

ビジネス

マルチ・スズキ、インド新工場に39億ドル投資へ＝州
2026.01.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号（1/14発売）

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは？
  • 2
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 3
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」も子に受け継がれ、体質や発症リスクに影響　群馬大グループが発表
  • 4
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 5
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 7
    「リラックス」は体を壊す...ケガを防ぐ「しなやかな…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 10
    【総選挙予測：自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ？
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性　日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 7
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中