最新記事

自動車

スマホに劣るカーナビはもういらない、トヨタが革命に着手

Toyota and Mapbox Say Goodbye to Dumb Navigation

2022年4月20日(水)17時16分
ジェイク・リンゲマン

車に搭載されたカーナビの地図が古くなると買い替えずにスマホを使う人が多いがそれも変わる? TongTa-iStock.

<地図データ会社との連携でトヨタのカーナビが生まれ変わる。純正カーナビもスマートフォン並みにラクラク更新される時代がやってきた>

地図更新のためのCDやUSBメモリ、ディーラー通いは、もう必要ない。カーナビに新たな時代がやってきた。

トヨタは、次世代インフォテインメント・システムを搭載した車に向けて、スマートでオープンソースかつ適応性のある地図を作製するために、ウェブ型地図プラットフォームを開発するマップボックス社と提携。自動車搭載ナビの「古くて使えない」地図に別れを告げようとしている。

この技術は、すでに北米トヨタのピックアップトラック「タンドラ」や、レクサスのクロスオーバーSUV「NX」などに導入されている。

市場調査会社JDパワーが発表した2021年米国新車初期品質調査によれば、カーオーナーが抱く不満のトップ3に、アプリの使い勝手、スマートフォンと車両の接続の問題が含まれている。マップボックスがめざすのは、こうした不満を両方とも解消することだ。

「車を購入した顧客は、時が経って搭載カーナビの情報が古くなると、高価なシステムにそっぽを向いてスマートフォンに鞍替えし、Wazeなどのナビアプリを使い始める」と、マップボックスのピーター・シロタCEOは本誌に語る。「自動車を製造する側は、それを避けたいと考えている。だから、没入型体験ができる環境を作ろうとしている。求められているのは、携帯電話が提供するナビゲーションの正確さと品質、そしてハードウェアが提供できる安全性と双方向性だ」

常に最新の地図に更新

通常、車の購入時に取り付けられている純正カーナビの地図は、データが固定されており、変わることがない。スマートフォンの地図は常に更新されているが、カーナビの地図は時と共に古くなる。

だがマップボックスの地図は、車を走らせるたびに更新される。数年に一度、大きな更新情報をダウンロードするかわりに、トヨタが展開する通信サポートサービスT-Connect(ティーコネクト)に加入していれば、小さな更新で済む。

マップボックスは、トヨタをはじめさまざまな企業のデータを統合し、カスタマイズ可能な地図システムを構築することができる。現在、同社には350万人以上の開発者が登録し、アクティブユーザーは6億5000万人、週に21億マイルのデータを収集する。

「オール・トレイルズ、ペロトン、ポラリス、ニューヨーク・タイムズなどが提供する何万ものアプリケーションがマップボックスを利用している」とシロタは言う。「当社の顧客は最初から、個々の特定の使用事例に適応する地域を対象とした、使いやすい機能を提供したいと考える企業ばかりだ。様々なマップは見たところ、まったく異なるものだが、同じマップボックスのプラットフォームの上に乗っている」

ここでカギとなる要素のひとつは、季節や運転者、ブランド、あるいは地域(日本、ヨーロッパ、北米となど)にあわせて、地図の再設計が可能なことだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国SMIC、第4四半期は60.7%増益 予想上回

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し 利下げで相殺可能=E

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年

ビジネス

韓国当局、個人情報流出のクーパンにシステムの脆弱性
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中