最新記事

感染症対策

コロナワクチン、変異種で感染急増の英は7割が接種意向 仏は半数が否定的

2021年1月16日(土)09時16分

調査会社ユーガブが15日にロイターと共有した世界各国の世論調査によると、回答者は一般的に新型コロナウイルスワクチン接種に前向きな姿勢を示したが、ドイツや米国で開発されたワクチンより中国やロシア製のワクチンに対する不信感が大きいことが示された。写真はドイツで13日撮影(2021年 ロイター/Karina Hessland)

調査会社ユーガブが15日にロイターと共有した世界各国の世論調査によると、回答者は一般的に新型コロナウイルスワクチン接種に前向きな姿勢を示したが、ドイツや米国で開発されたワクチンより中国やロシア製のワクチンに対する不信感が大きいことが示された。

ワクチンが受けられるようになった場合に接種に最も前向きなのは英国とデンマーク人。一方、フランスとポーランド人は最も躊躇する姿勢を示した。

世論調査は約1万9000人を対象に実施した。

また、欧州と北米、アジアの各国で、米国、ロシア、中国、ドイツ、英国の企業が開発したワクチン接種が始まる中、ワクチンを受ける意思がここ数週間、多くの国で改善していることが分かった。

英国では73%の人が接種すると答えた。デンマークでは70%。

しかし、米国ではワクチンを接種するとした回答者は47%で、昨年7月以降ほぼ横ばいで推移している。

ワクチンを接種しないと答えた人はポーランドで37%、フランスでは48%に上った。

感染を抑制するための各国政府の取り組みは、ワクチンに対する国民の信頼感が重要な要素となる。

世論調査では、多くの国で少数派ながらもかなりの人数が新型コロナワクチンを今すぐには受けないと答えた。大半の人はワクチンが安全かどうかを待って確かめたいと理由を述べており、根深い「ワクチン反対派」の見解に左右されている人は少ないことも分かった。



[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・新型コロナが重症化してしまう人に不足していた「ビタミン」の正体
・世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...



ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国、仏の対中関税提言に反発 対抗措置示唆

ワールド

ハイネケン、最大6000人削減へ ビール需要低迷

ワールド

カタール首長がトランプ氏と電話会談、緊張緩和協議 

ワールド

欧州評議会、元事務局長の免責特権剥奪 米富豪関連捜
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中