最新記事

コロナ禍の世界

コンドームメーカー、コロナで受難

2020年5月8日(金)15時50分
松丸さとみ

ロックダウンにより、人が親密になる機会が損なわれている...... NiKita Filippov -iStock

<対人距離やロックダウンの厳しい規則のせいで、これまでのようにセックスできない状態であるため、コンドームの売り上げ減につながったという......>

ロックダウンの影響でコンドーム売り上げ減

新型コロナウイルス感染症の拡大防止で、人との距離を開けることが求められているが、こうした予防策のせいで、コンドームの売り上げが悪化したという。

英国に本社を構える日用消費財メーカーのレキットベンキーザー(RB)はこのほど、2020年第1四半期の決算を発表。同社の主力商品の一つであるコンドーム「デュレックス」の売り上げが若干減少したと発表した。同社の発表文によると、1月と2月の売り上げは好調だったが、コロナウイルス感染予防で対人距離の確保が叫ばれるようになった3月、売り上げが伸び悩んだという。

英国は、3月23日に外出禁止令が出されて以来、ロックダウン状態になっている。医療従事者など一部の職種の通勤や、生活必需品の調達、1日1回の運動などを除き、外出は禁止されている。同じ世帯に住んでいる以外の人と会うのも、ロックダウンの規則に反することになる。

カップルも不安からセックスの回数減

ガーディアン紙によると、RBのラクスマン・ナラシムハン最高経営責任者(CEO)は、コロナウイルス感染予防に伴うロックダウンにより、人が親密になる機会が損なわれていると指摘。対人距離やロックダウンの厳しい規則のせいで、これまでのようにセックスできない状態であるため、売り上げ減につながったと説明した。

また、カジュアルなセックスをする人が減っただけでなく、すでに関係が安定したカップル(恋人同士や夫婦など)の間でも、不安感が増しており、セックスの回数が減少しているという。

ナラシムハン氏によると、コンドームの売り上げが特に減った地域はイタリアだ。英国でも減ったが、とりわけ若い世代のセックスの回数は、ロックダウン開始前と比べると「かなり減った」という。

ロックダウンが発表された翌日の3月24日、英首相官邸で行われた記者説明会の中でジェニー・ハリス副主任医務官は、付き合い始めたばかりのカップルの場合、付き合いを一気に進めて一緒に暮らすか、別々に隔離生活に入るか、すぐに決断する必要があると述べた。

ハリス氏はさらに、別々の家での自主隔離でしばらく会えなくなるか、一緒に暮らすか、どちらに決めたにせよ、ロックダウン解除まではそれを守らなければならない、と説明。コロナウイルス感染拡大を抑えるには、ロックダウン中は違う世帯の人とは会わずに、ルールを守ることが重要だと訴えた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イランの橋梁や発電所への攻撃警告

ワールド

米中西部でICEがパレスチナ系市民拘束、地元イスラ

ワールド

仏韓、「戦略的パートナーシップ」に関係格上げへ 中

ビジネス

為替は必要ならそういう措置取れる=介入で片山財務相
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 10
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中