最新記事
健康

大腸がんの原因になる食品とは？...がん治療に革命をもたらす可能性も【最新研究】

Common Foods May Lead to Colon Cancer

2024年12月22日（日）08時40分
ハティ・ウィルモス
食パン

CordMediaDigitalServices-pixabay

＜大腸がんはアメリカで4番目に多いがんで、特に若年層で増加している。「レゾリューション・メディシン（resolution medicine）」について＞

超加工食品は体内に炎症を引き起こし、大腸がんのリスクを高める可能性があることを研究者らが最新研究で指摘。この研究は「がん治療に革命をもたらす可能性がある」と考えられている。

がん患者の腫瘍を分析した研究者らは、炎症を引き起こす食品と大腸の腫瘍の成長に潜在的な関連性を発見した。サウスフロリダ大学（USF）の外科学の教授で、タンパ総合病院（TGH）がん研究所トランスレーショナル・リサーチ・イノベーション部門の副センター長でもあるティモシー・イエートマン博士は次のように述べる。


　

「不健康な食事を摂取している患者の体内で炎症が増加していることは広く知られていますが、大腸がんでもこの炎症が見られています。がんは治癒しない慢性の傷のようなものです。毎日、超加工食品を摂取していると、炎症と免疫システムの抑制によって、その傷の治癒力が低下し、最終的にがんの成長を許してしまうのです」

「アメリカ疾病予防管理センター（CDC）」によると、結腸癌と直腸がんの双方を含む大腸がんはアメリカで4番目に多いがんであり、それに関連する死因としても4番目に多い。特に若年層で増加しており、1990年代初頭からほぼ倍増となっている。

今回のサウスフロリダ大学とタンパ総合病院の研究では、食事由来の炎症がその主な原因の1つである可能性が示唆された。

タンパ総合病院で大腸がん患者から採取された162個の腫瘍サンプルを除去、冷凍、分析し、炎症の兆候を調査した。炎症は免疫システムにとって重要な機能ではあるが、炎症を引き起こしやすい食事を摂る人々の中には、炎症が完全におさまらず、弱い炎症が体内で慢性的に継続するケースもあった。

また、腫瘍の内部に炎症を促進する分子が過剰に存在し、治癒を促進する分子が不足していることも観察された。したがって、体内での炎症が腫瘍の発生を引き起こし、さらに炎症を引き起こしやすい食品を摂取することで悪化する可能性があると結論づけている。

【関連記事】
インスタント食品が招く「静かな健康危機」...研究が明らかにした現実
「オメガ3脂肪酸」と「葉物野菜」で腸内環境を改善...「超加工食品」と皮膚疾患に関する【最新研究】
コーヒーを飲むと腸内細菌が育つ...なにを飲み食いするかで「健康改善できる可能性」の研究

次のページ「食事のピラミッド」を再考
地方自治体
人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に安心な水にアクセスできる社会の実現へ
2026.03.31PR
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

政府内に省エネ呼びかけ案、エコ運転など「ナッジ手法
2026.04.03

ワールド

世界食料価格、中東紛争で上昇　肥料コスト高も影響
2026.04.03

ワールド

ウクライナ軍、ロシアの攻勢阻止　前線は良好＝ゼレン
2026.04.03

ワールド

パキスタンとアフガンの和平交渉、着実に進展＝中国外
2026.04.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 8
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 9
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中