最新記事
IT

ユーチューブ、メディア収益でディズニー超え...AIを活用した長期成長ビジョンも発表

2025年9月18日(木)08時40分
YouTubeのロゴの前を行き交う人々

米アルファベット傘下グーグル所有の動画投稿サイト、ユーチューブは、ユーザー数27億人を抱え、米国のテレビ視聴ランキングでもトップに躍り出た。2018年3月撮影(2025年 ロイター/Dado Ruvic)

米アルファベット傘下グーグル所有の動画投稿サイト、ユーチューブは、ユーザー数27億人を抱え、米国のテレビ視聴ランキングでもトップに躍り出た。2025年の収益は米メディア・娯楽大手ウォルト・ディズニーのメディア関連収益を上回るとみられている。ユーチューブは誕生から20年となる。

16日に開かれたユーチューブの年次の製品発表イベントでは、人工知能(AI)を活用して成長につなげる長期ビジョンが示された。イベントで公開した新機能の数は昨年から3倍に増え、公開された30以上の新たなツールの多くには、制作プロセスの刷新や新規コンテンツ生成につながるAIが組み込まれている。


ユーチューブのニール・モーハン最高経営責任者(CEO)をはじめとした登壇者はAIの急速な拡大が、コンテンツ制作者の仕事を奪うことはないとの見解を改めて表明した。動画クリエイターがメディアの未来を支えるため有益なツールを提供することで、既存メディアによる制約を受けずに仕事ができるようになると説明。「(提供するものは)あくまでツールに過ぎず、スタジオやネットワーク、IT企業、AIツールのいずれもエンターテインメントの未来を独占することはない」と述べた。ユーチューブでの動画制作が「現実的で、尊重され、継続が可能なキャリアパス」と見なされるべきだとも語った。

調査会社ニールセンのデータによると、グーグルの資金力やAIのノウハウを背景に、ユーチューブはディズニーに対するリードを拡大している。7月の米視聴率シェアはディズニーの9.4%に対して、13.4%だった。モフェットネイサンソンのアナリストは、ユーチューブの今年の関連収益はディズニーのメディア事業の収益を上回ると予想している。



[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2025トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米ウーバー、自動運転の充電基盤に1億ドル超投資 ロ

ビジネス

NZ中銀、次の金利操作は引き上げの可能性が高い=シ

ビジネス

午前の日経平均は続伸、米ハイテク株高を好感 一時5

ビジネス

米WD、サンディスク保有株一部を32億ドルで売却 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中