- プロ投資家が斬る
村上尚己
アセットマネジメントOne シニアエコノミスト
東京大学経済学部卒業。シンクタンク、証券会社、資産運用会社で国内外の経済・金融市場の分析に20年以上従事。2003年からゴールドマン・サックス証券でエコノミストとして日本経済の予測全般を担当、2008年マネックス証券 チーフエコノミスト、2014年アライアンスバーンスタン マーケットストラテジスト。2019年4月から現職。『日本の正しい未来――世界一豊かになる条件』講談社α新書、など著書多数。最新刊は『円安の何が悪いのか?』フォレスト新書。
「持続可能な社会実現」の試練に直面する欧州、日本は距離を縮められるか
英国の経済失政で株式市場は混乱、リーマンショックの前兆なのか?
為替介入の実現可能性と限界──日本経済にとっての無視できないリスクとは?
140円台の円安、追い風を生かすことが重要
「行き過ぎた円安」の修正、更に続く可能性
物価高批判は有権者に響くのか?
新しい資本主義の変容と岸田政権の脱炭素促進政策
円安批判の肥大化と黒田総裁の発言の意味
ウクライナ侵攻が進む中、悪い円安論の盛り上がりに対する違和感
ロシアのウクライナ侵攻と日本経済にとっての真のリスク
米国のインフレ上昇と悪い円安論の正体
日本の所得格差問題を改善するシンプルなやり方
本格始動した岸田政権への不安
岸田政権が長期政権になる為に必要なこと
自民党総裁選の行方:安易な増税で年金制度は揺らぐ
自民党総裁選挙を控え政治情勢は流動的に、一筋の光明も
コロナ後の世界経済:米中覇権争いの中での日本の存在感はどうなる?
日本は「緊縮策の病」を克服できるか
緊縮策という病から解き放たれつつある米国経済
コロナ克服と経済正常化──米国に大きく遅れる日本
「アメリカンレスキュープラン」成立、財政政策の判断基準が大きく変わりつつある
コロナ対策で戦時に匹敵する財政政策を発動する米国、しかし日本は......
日銀審議委員に野口教授提示で、菅政権のマクロ経済政策への懸念はかなり低下した
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【「推し研究」が日本を救う】ノーベル賞・大隅良典教授が「役に立たない」研究を支援し続ける理由/「グエー死んだンゴ」との意外な縁/「若手支援」でミドルが詰む/科学行政「選択と集中」の弊害/茜灯里が聞く