［東京　４日　ロイター］ - 前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比４５１円６８銭高の１万９１３４円９２銭と急反発した。米国株の続伸や円相場の弱含みなどを背景に序盤から買いが先行。２日の日本株が大幅安となった反動もあり、日経平均は４５０円を超す上昇となった。

きょう新規上場した日本郵政グループ３社が堅調な滑り出しとなったことも安心感を誘った。

原油価格の上昇を背景に鉱業や石油・石炭製品など関連銘柄の上昇が目立ったほか、鉄鋼、非鉄金属、機械なども買い戻し優勢となった。日経平均は再び節目の１万９０００円台を回復したが、「年末にかけて日米欧の金融政策にらみという相場環境は変わっておらず、当面は日経平均１万９０００円水準での値固めになる」（ＳＭＢＣフレンド証券チーフストラテジストの松野利彦氏）との声が出ていた。

東証１部の売買代金は１兆６９９８億円と活況。うち郵政３社で２割強を占めた。東証１部の騰落数は、値上がり１３３６銘柄に対し、値下がりが４５４銘柄、変わらずが１１６銘柄だった。

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