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[佐野市（栃木県） １９日 ロイター] - ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は、２０２０年代後半にソフトウエア定義車両（ＳＤＶ）を投入する。ＳＤＶの中核となる新開発の制御統合ＥＣＵ（電子制御ユニット）を全車種に順次搭載する。ハードウエア、ソフトウエア、実車検証を一体で進める開発手法に切り替え、車両開発に要する期間を現状より約４割短縮する。１８日の開発戦略説明会で方針を示した。
同社は今後、制御統合ＥＣＵを通じて独自の運転支援機能「アイサイト」と「走る・曲がる・止まる」に直結する車両制御を高度化し、購入後も無線通信によるソフトウエアの更新（ＯＴＡ）を通じて車を進化させる。 制御統合ＥＣＵの核となる半導体は米アドバンスト・マイクロ・デバイシス（ＡＭＤ）と共同開発した。ＡＩ（人工知能）の活用や高性能半導体の採用はコスト上昇要因となるが、半導体を含む技術の内製化を進め、 電気自動車（ＥＶ）、ハイブリッド車、ガソリン車で電子プラットフォームを全車共通化するなどして価格を抑える。
柴田英司常務執行役員は、ＯＴＡによって運転支援、自動運転、走行性能などの機能を高め、「使えば使うほど、どんどん車自体が良くなっていくことを狙う」と述べた。
ＳＤＶを巡っては、スバルに約２１％出資するトヨタ自動車が独自のソフトウェアプラットフォーム（基盤）「アリーン」を新車に搭載し、３０年までに世界で販売する全車種をＳＤＶにする計画を掲げており、３５年には提携先などの車にもアリーンを展開したい考えを示している。スバルは現時点でアリーンを採用する計画はない。
車両開発期間の４割短縮に向けては、車両の試作工程をデジタルシミュレーションに置き換える。設計、開発車両の実車検証、量産準備といった各工程を順番に進めるのではなく、同時並行的に進める。デジタルシミュレーションやＡＩを活用しつつ、実車で走行性能や安全性の検証時間も確保する。ＥＶやＳＤＶへの対応が急がれる中、限られた資源で商品投入のスピードと競争力を高める。
中国勢は約２年と従来より大幅に短い周期でＥＶの新型車を投入し、価格競争力や運転支援技術、コネクテッド機能を進化させている。スバルは、部品や車台の共通化、デジタル技術の活用を進め、品質を維持しながら開発の迅速化とコスト低減を図る。車種間の部品共用率を５０％まで高めて部品点数を削減し、開発の生産性を現状から倍増させる。
乾保常務執行役員は、スバルとしては単純に開発期間の短さを競うのではなく、「仮に開発期間が若干長くても、しっかり市場の要望に応えていく柔軟性を持ちたい」と説明。「最終的な商品のこだわりにかける時間をアジャイル（柔軟）に、いかにその短期（の開発期間）の中に入れ込められるか」が勝負になるとの考えを示した。
開発現場では、部門や取引先との間で設計を順番に引き渡す従来の方法を改め、同じ場所・情報・目標を共有するチームで開発を進める体制に移行し、車種ごとに個別最適化してきた開発の在り方を見直す。車種間の部品共用率を５０％にして部品点数を減らし、デジタルを活用するなどして生産性を現状から倍増させる。
