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Stephen Culp
［ニューヨーク １５日 ロイター］ - 米国株式市場は続落して取引を終えた。米国債利回りの上昇、債務問題への懸念の高まり、原油価格の高騰が重なり、買いが手控えられた。
主要株価３指数はいずれも前日の下げ幅を拡大した。幅広い分野でリスク回避の動きが強まり、エネルギーを除くほぼ全てのセクターが売られた。
チェース・インベストメント・カウンセルのピーター・タズ社長は「燃料、特にディーゼルの値上がり、明日の利上げがほぼ確実な見通し、人工知能（ＡＩ）関連分野の減速懸念を踏まえると、これらの一部が解消するまで、積極的に相場に手を出す理由がどこにあるのか」と述べた。
連邦準備理事会（ＦＲＢ）は１５─１６日開催の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で政策金利を決定する。最近の経済指標が労働市場の底堅さを示す一方で、戦争に伴うエネルギー価格の上昇圧力がより広範で構造的なインフレへと変質しつつあり、ＦＲＢは０．２５％ポイントの利上げを実施すると見込まれている。
マーフィー・アンド・シルベストのシニアウェルスアドバイザー兼市場ストラテジスト、ポール・ノルテ氏は「今回は１回限りではなく、一連の利上げになる可能性が高い」と指摘。「原油価格次第だ。原油こそがインフレの真の源であり、市場の他の部分にも浸透し始めている」と述べた。
利上げ観測が強まる中、世界的に債券利回りが再び上昇し、米長期金利の指標となる１０年債利回りは再び５％台に乗せ、２００７年７月以来の高水準を付けた。
金利上昇は、ＡＩに巨額の投資を行っている企業を含め、多額の債務を抱える借り手を圧迫している。
今年の株式市場全体の上昇をけん引してきたフィラデルフィア半導体指数は、１４日の急落から大きくは回復できず、わずか０．４％高にとどまった。
Ｓ＆Ｐ５００の主要１１業種のうち、一般消費財の下落率が最大となる一方、エネルギーは原油高を支えに２．３％上昇した。
ビットコインの軟調地合いに加え、米上院が包括的な暗号資産（仮想通貨）関連法案の審議入りを否決したことがデジタル資産関連企業への打撃となった。暗号資産関連のコインベースとストラテジーはそれぞれ１０．１％、５．４％下落した。
ニューヨーク証券取引所では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を２．５６対１の比率で上回った。ナスダックでも２．３３対１で値下がり銘柄が多かった。
米取引所の合算出来高は１５８億５０００万株。直近２０営業日の平均は１５１億４０００万株。
終値 前日比 ％ 始値 高値 安値 コード
ダウ工業株３０種 52093 -328 -0.6 52303 52336 51875
.11 .09 3 .24 .61 .65
前営業日終値 52421
.20
ナスダック総合 25981 -204 -0.7 26140 26172 25943
.57 .84 8 .23 .12 .31
前営業日終値 26186
.41
Ｓ＆Ｐ総合５００種 7585. -34. -0.4 7612. 7617. 7572.
73 25 5 30 26 69
前営業日終値 7619.
98
ダウ輸送株２０種 20649 -79. -0.3
.80 99 9
ダウ公共株１５種 1048. -10. -1.0
43 66 1
フィラデルフィア半導体 11175 +44. +0.4
.55 27 0
ＶＩＸ指数 17.20 +0.1 +0.5
0 8
Ｓ＆Ｐ一般消費財 1828. -32. -1.7
74 69 6
Ｓ＆Ｐ素材 636.7 +2.3 +0.3
2 5 7
Ｓ＆Ｐ工業 1425. -9.2 -0.6
94 3 4
Ｓ＆Ｐ主要消費財 926.1 -7.9 -0.8
6 4 5
Ｓ＆Ｐ金融 943.4 -3.2 -0.3
0 2 4
Ｓ＆Ｐ不動産 273.6 -0.6 -0.2
2 4 3
Ｓ＆Ｐエネルギー 1006. +22. +2.2
74 29 6
Ｓ＆Ｐヘルスケア 1949. -1.6 -0.0
45 2 8
Ｓ＆Ｐ通信サービス 470.0 -3.9 -0.8
8 7 4
Ｓ＆Ｐ情報技術 6860. -23. -0.3
70 17 4
Ｓ＆Ｐ公益事業 417.1 -5.0 -1.2
5 6 0
ＮＹＳＥ出来高 12.50
億株
シカゴ日経先物12月限 ドル建て 6346 + 大阪比
5 145
シカゴ日経先物12月限 円建て 6340 + 85 大阪比
5
