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[１５日 ロイター] - １５日アジア時間の原油先物価格は続伸している。サウジアラビアのエネルギー関連施設への攻撃で東西パイプラインが停止したままとなっているほか、湾岸地域の輸送リスクを緩和する取り組みにも疑念が生じ、供給途絶への懸念が続いている。
００２６ＧＭＴ（日本時間午前９時２６分）時点で、北海ブレント先物は１．２４ドル（１．１８％）高の１バレル＝１０６．９３ドル。前日は１％上昇した。米ＷＴＩ先物は１．２９ドル（１．２４％）高の１０２．６５ドル。前日は１．３％上昇していた。
イエメンの親イラン武装組織フーシ派は１４日、サウジに対する新たな攻撃を実施。一方、湾岸アラブ諸国は予定されていたイランとの協議を延期し、紛争拡大で世界の石油供給を混乱させるとの懸念がさらに高まった。
１１日には、ホルムズ海峡を回避する代替ルートの役割を果たしてきた東西石油パイプラインが攻撃を受け、同パイプラインの稼働が停止した。
ＫＣＭトレードのチーフマーケットアナリスト、ティム・ウォーターラー氏は「原油トレーダーは、新たな攻撃やインフラへの被害を追加的な供給リスクとして受け止める一方、東西パイプラインやホルムズ海峡の輸送が正常化する兆候にも極めて敏感になっている」と述べた。
ホルムズ海峡を通過する商品運搬船は、直近１０日間の平均が１日１４隻だったが、週末にかけて１０隻を下回るまで減少した。
サウジの買い手やトレーダーによると、サウジは東西パイプラインの稼働を再開できなければ、数日以内に輸出可能な原油が枯渇し始める可能性があり、世界の石油供給の最大４％が市場から失われる恐れがある。サウジは、同パイプラインを通じて日量約４００万バレルを紅海沿岸のヤンブー港に迂回輸送してきた。
ウォーターラー氏は「トレーダーにとって現時点で最大の問題は、東西パイプラインの停止期間だ。停止が長引き、それに伴う供給喪失が続けば、価格は容易に次の段階へと押し上げられる可能性がある」と述べた。
一方、トランプ米大統領は１４日、ウクライナとロシアが互いのエネルギー関連施設を攻撃しないことで合意したと主張した。ウクライナのゼレンスキー大統領は、ロシアによる重要インフラへの攻撃や、それに対するウクライナの報復攻撃の停止につながる場合、緊張緩和を支持する用意があると述べた。
