ログイン
［１８日 ロイター］ - 米国株式市場は主要３指数が続落して取引を終えた。半導体株が下落を主導した。中東を巡る不透明感が米国債利回りを数年ぶりの高水準に押し上げ、借り入れコストとインフレへの懸念を高めた。
中東和平への期待が後退し、原油価格が上昇したことを受け、米３０年債利回りは２００７年以来、１０年債利回りは２５年１月以来の高水準を付けた。
人工知能（ＡＩ）関連需要の急拡大を背景に上昇してきた銘柄が売られ、フィラデルフィア半導体指数は５％急落。借り入れコストの上昇により、投資家がハイテク企業の将来的な利益成長に対して支払ってもよいと考える価格水準が低下した。
ＮＦＪインベストメント・グループのポートフォリオマネジャー、バーンズ・マッキニー氏は「まるでドミノ倒しのように始まる。交渉が決裂し、それが原油価格の上昇につながる。そしてインフレ期待の高まりと債券利回りの上昇を招く」と指摘。その上で「債券利回りが上昇するたびに、ハイテク銘柄は不釣り合いに大きな打撃を受ける傾向がある」と述べた。
Ｓ＆Ｐ総合５００種の主要１１業種では、情報技術の下落率が１．９％と最大だった。
個別銘柄では半導体株の下げが同指数の重しとなった。エヌビディアは２．３％安、メモリー半導体のマイクロン・テクノロジーは７％安。
このほかデータストレージ企業のサンディスクとウエスタンデジタルもそれぞれ９％と７．４％の大幅安となり、ラウンドヒル・メモリー上場投資信託（ＥＴＦ）は８．８％急落した。
高成長セクターが売られた一方、ヘルスケアや主要消費財などディフェンシブセクターに資金がシフトした。投資家の不安心理を示す「恐怖指数」（ＶＩＸ指数）は１５．８４と、今月４日以来の高水準で取引を終えた。
原油価格の上昇を受け、エネルギー株もアウトパフォームした。
ホームセンター大手のホーム・デポは第２・四半期の売上高が予想を上回ったものの、株価は０．１％下落した。
ニューヨーク証券取引所では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を１．９４対１の比率で上回った。ナスダックでも１．６７対１で値下がり銘柄が多かった。
米取引所の合算出来高は１４８億６０００万株。直近２０営業日の平均は１６８億８０００万株。
終値 前日比 ％ 始値 高値 安値 コード
ダウ工業株３０種 53343.40 -116.38 -0.22 53354.43 53478.76 53256.34
前営業日終値 53459.78
ナスダック総合 26289.71 -355.20 -1.33 26346.88 26422.50 26266.68
前営業日終値 26644.91
Ｓ＆Ｐ総合５００種 7691.76 -53.30 -0.69 7700.04 7713.95 7688.63
前営業日終値 7745.06
ダウ輸送株２０種 21495.23 -349.20 -1.60
ダウ公共株１５種 1108.81 +0.09 +0.01
フィラデルフィア半導 11992.46 -628.54 -4.98
体
ＶＩＸ指数 15.84 +0.65 +4.28
Ｓ＆Ｐ一般消費財 1909.85 -8.14 -0.42
Ｓ＆Ｐ素材 647.32 -6.03 -0.92
Ｓ＆Ｐ工業 1551.78 -22.94 -1.46
Ｓ＆Ｐ主要消費財 946.72 +9.96 +1.06
Ｓ＆Ｐ金融 960.81 +4.32 +0.45
Ｓ＆Ｐ不動産 284.31 -1.28 -0.45
Ｓ＆Ｐエネルギー 972.35 +17.12 +1.79
Ｓ＆Ｐヘルスケア 1976.16 +30.88 +1.59
Ｓ＆Ｐ通信サービス 448.36 -2.94 -0.65
Ｓ＆Ｐ情報技術 6895.57 -136.04 -1.93
Ｓ＆Ｐ公益事業 445.61 -1.71 -0.38
ＮＹＳＥ出来高 11.60億株
シカゴ日経先物9月限 ドル建て 66295 - 大阪比
1245
シカゴ日経先物9月限 円建て 66285 - 大阪比
1255
