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［デトロイト　２１日　ロイター］ - 米自動車大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）が２１日発表した第２・四半期決算は、コア利益が３０％増加した。利益率の高いスポーツ多目的車（ＳＵＶ）やトラックの販売好調を受け、通期業績見通しを上方修正した。

第２・四半期の利払い・税引き前利益（ＥＢＩＴ）は３９億ドルで、前年同期の約３０億ドルから増加した。調整後１株当たり利益は３．５７ドルで、ＬＳＥＧがまとめたアナリスト予想の３．２０ドルを上回った。

ＧＭは２０２６年の利益見通しを５億ドル引き上げ１４０億─１６０億ドルとした。第１・四半期にも、トランプ関税に関する米連邦最高裁判所の無効判決に関連して予想を５億ドル上方修正していた。

ただ、関税、供給コストの上昇が引き続き業績の重しになるとの見方を示した。関税による純利益への打撃は２５億─３５億ドルとの従来予想を据え置いた。原材料や半導体、物流コストの上昇が１５億─２０億ドルの減益要因になるという。

第２・四半期の純利益は、主に電気自動車（ＥＶ）工場の生産体制再編に関連する約２３億ドルの費用が響き、３１％減の１３億ドルとなった。売上高は２％増の４８０億ドル。

北米部門は販売が４％減少したものの、利益率は前年同期の６．１％から８．６％に改善した。

再編を進めている中国では、持ち分法投資利益が８３００万ドルと、前年同期の７１００万ドルから増加した。中国を除く国際事業のコア利益は７％減の１億９０００万ドル。

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