Suzanne McGee Akash Sriram
[プロビデンス（米ロードアイランド州） １５日 ロイター] - 機関投資家は第１・四半期にインテルやマイクロン・テクノロジーといった半導体株の新規購入に奔走したことが、米証券取引委員会（ＳＥＣ）に提出された資料（１３－Ｆ）で明らかになった。
ロイターはヘッジファンドや年金基金など約６６００の機関投資家が提出した１３－Ｆを調査。そのうち約５０００社は、ロイターが追跡している半導体企業１７社の株式を１銘柄以上購入した。
最も積極的に買われた銘柄の１つはマイクロンで、人工知能（ＡＩ）構築に必要なメモリーチップの需要が大きく拡大する中、同社株は年初来で１５４％上昇した。ロックフェラー・キャピタル・マネジメントやシュローダー・インベストメント・マネジメントなど計２４４０社がマイクロン株の持ち高を新たに構築した。
マイクロンに次いで買われたのはインテルで、同社株は年初来で１９５％上昇した。タイガー・グローバル・マネジメントやニューバーガー・バーマン、メットライフ・アセット・マネジメントなどがインテル株の持ち高を新たに組んだ。
半導体株に大きく投資した機関投資家として浮かび上がったのがノーザン・トラストだ。同社は第１・四半期にインテル、マイクロン、シーゲイト・テクノロジー、ウェスタン・デジタルの持ち高を新規に構築した。年初来でシーゲイトの株価は１８８％、ウェスタン・デジタルは１７９％それぞれ上昇している。
機関投資家はまた、第１・四半期にＡＩの導入や展開に密接に結び付いている企業の株式購入にも意欲的だった。４０００社超がオラクルやアリスタ・ネットワークス、バーティブなどＡＩインフラ大手９銘柄を買い増したり新規に購入したりした。
一方で機関投資家は第１・四半期に、メタ・プラットフォームズやマイクロソフトなど超大型ＡＩ関連株「マグニフィセント・セブン」に対しては選別姿勢を厳格化した。これらの企業がＡＩへの支出を継続できるかどうかや成長を巡る不確実性がくすぶり続けていることが背景にある。マグニフィセント・セブンの７銘柄は売り手の方が買い手よりも若干多かった。
