[東京 ９日 ロイター] - ９日の寄り付きの東京株式市場で日経平均は、前営業日比１０１２円２１銭安の５万４６０８円６３銭と、大幅に反落してスタートした。イラン情勢の長期化への警戒感が強まり、原油価格の急騰も嫌気されている。日経平均はその後も下げ幅を広げ、３０００円超安となっている。
ＡＩ（人工知能）・半導体関連はアドバンテスト、ソフトバンクグループが売り気配となっている。東京エレクトロンは７％安。
トヨタ自動車は４％安、ソニーグループは６％安と、主力株は軟調な銘柄が目立つ。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループは６％安。指数寄与度の高いファーストリテイリングは４％安となっている。
イラン国営メディアが８日、死亡したハメネイ師の後継となる新たな最高指導者に次男のモジタバ・ハメネイ師が選出されたと報じ、原油価格は１００ドル超に急上昇した。
