最新記事

通信網

キーウ近郊、スターリンク衛星とのハイブリッド技術で携帯電話が復帰

2022年4月12日（火）17時40分
青葉やまと

ベラルーシ国境に近いリューベチでは、町全体が地雷原と化すなか、地元の通信技術者らがスターリンクのアンテナを各所の屋根に設置し、通信環境の回復を進めた。 twitter-@Mykhailo Fedorov

＜携帯電話が不通となっていたウクライナ首都近郊の複数の町が、衛星と携帯ネットワークのハイブリッド技術によりオンラインに復帰した＞

ウクライナのインフラが壊滅的なダメージを受けるなか、キーウ近郊の2つの町で携帯通信網が復旧した。イーロン・マスク氏率いる米スペースX社の衛星通信網「スターリンク」が、物理的なケーブルが破断した町を遠隔地の通信拠点と結んだ。ウクライナ・インターファクス通信および、通信業界の調査企業である米ライト・リーディング社が報じた。

4月1日にはキーウ西側のイルピンの町、および北西部のロマニフカの町で復旧が成功している。さらに7日には、キーウ西の2つの村でも稼働が始まった。これにより、住民は通常利用しているスマートフォンなどの携帯電話を再び利用できるようになった。

復旧はウクライナ・ボーダフォン社が、スペースXの協力を受けて進めている。スターリンク衛星からの電波を小型アンテナで拾い、ボーダフォンが用意した簡易的な通信設備に収容。その後、携帯電話用の4Gおよび2Gの電波に変換して送波するという方式だ。こうして通信の途絶した町を順次圏内に引き戻している。


ウクライナの通信支えるスターリンク

スターリンクはすでに、ウクライナのインターネット環境を下支えしている。侵攻開始間もない2月26日、ウクライナのフョードロフ副首相兼デジタル変革相がイーロン・マスク氏に支援を要請すると、マスク氏はわずか10時間半後にウクライナでのスターリンク経由の衛星通信を稼働させた。その後も数度にわたり大量の送受信用アンテナを無償提供している。

アメリカの海外援助組織である国際開発庁は、スペースXとの官民連携を通じ、これまでにスターリンク端末5000台をウクライナに寄贈した。

衛星インターネットは、低い軌道に浮かぶ衛星を中継地点とし、既存の通信網と遠隔地のユーザーとを電波でつなぐ。今回は各集落で受信した衛星からの電波を、さらに携帯の電波に変換することで周囲に届け、携帯電話の基地局からの電波が停波した地域を再び圏内に復旧させた。

次のページボーダフォンも独自のサポート
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米シティ、ライトハイザー元通商代表をシニアアドバイ
2025.05.02

ビジネス

アップル、関税で今四半期9億ドルコスト増　1─3月
2025.05.02

ビジネス

米国株式市場＝上昇、ダウ・Ｓ＆Ｐ8連騰　マイクロソ
2025.05.02

ビジネス

加藤財務相、為替はベセント財務長官との間で協議　先
2025.05.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中