最新記事

感染症対策

アストラゼネカ、年内に南ア変異株対応コロナワクチン用意も

2021年4月19日（月）09時13分

英製薬大手・アストラゼネカの責任者は４月１８日、同社が南アフリカで最初に特定された新型コロナウイルス変異株に対応するために改良したコロナワクチンを年内に用意できる可能性があるとの認識を示した（２０２１年　ロイター/Dado Ruvic/Illustration）

英製薬大手・アストラゼネカの責任者は、同社が南アフリカで最初に特定された新型コロナウイルス変異株に対応するために改良したコロナワクチンを年内に用意できる可能性があるとの認識を示した。

アストラゼネカのオーストリア担当マネジャー、サラ・ウォルターズ氏のインタビュー記事が、１８日付のオーストリア紙クリアに掲載された。

同氏はインタビューで、より感染力の強い南ア型変異株に対する既存のアストラ製ワクチンの効果が低いことを示す研究結果は、これまでのところ「結論を導くには少な過ぎる」と指摘。「アストラゼネカとオックスフォード大学は南ア型変異株に対応するようコロナワクチンの改良に着手しており、年内に用意できる見通しだ」と語った。

また、年内に欧州連合（ＥＵ）向けに３億回分のアストラ製コロナワクチンを供給する契約の履行に自信を示した。

インタビューでは、アストラ製ワクチンの安全性を巡り調査が行われている点について、直接の言及はなかった。

ＥＵの医薬品当局が今月、アストラ製コロナワクチンとまれな血栓症の発症が関連している可能性があると指摘したことを受け、デンマークは同社ワクチンの使用を中止、使用に年齢制限を設定する国も相次いでいる。

オーストリアで数千人がアストラ製ワクチンの接種をキャンセルしたことについて、同社のウォルターズ氏は、医師がワクチン接種の恩恵とリスクを人々に十分説明できるようにワクチンの有効性と安全性に関する情報を提供し続けることが会社の方針だと語った。

英国とＥＵの医薬品当局は、コロナワクチン接種の恩恵はまれな血栓症発症のリスクをなお上回るとの認識を示している。



［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2021トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・新型コロナが重症化してしまう人に不足していた｢ビタミン｣の正体
・世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、１位は...


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米エネ長官、ＩＥＡ離脱の可能性示唆　「ネットゼロ目
2026.02.18

ビジネス

不法移民減、雇用鈍化に影響　建設業・製造業で顕著＝
2026.02.18

ワールド

イラン、ホルムズ海峡一時閉鎖　軍事演習に伴う予防措
2026.02.18

ビジネス

ＦＲＢ、金利据え置き「当面」適切　物価見通しにリス
2026.02.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中