最新記事

自殺

コロナ禍の2020年アメリカで自殺減少、その理由とは?

2021年4月15日(木)18時30分
松丸さとみ

自殺を考えた人は増加したが、それでも自殺者は減っていた...... PeopleImages-iStock

<ここ20年ほど自殺率が増加傾向にあった米国では、2020年には自殺した人の数が前年より減少したことが明らかになった。その理由とは......>

自殺者数は5.6%減少し、4万4834人に

2020年は世界的に新型コロナウイルス感染症が猛威を振るい、ソーシャル・ディスタンス(対人距離)の確保や外出規制など、これまでにない過ごし方を余儀なくされた人も少なくなかった。日本では、リーマンショック後の2009年以来11年ぶりに自殺者数が増加し、コロナが影響したのではないかと考えられている。

一方で、ここ20年ほど自殺率が増加傾向にあった米国では、2020年には自殺した人の数が前年より減少したことが明らかになった。死因順位では、最も多かった心疾患、がんに続き、新型コロナウイルスが新たに3位に浮上したこともあり、自殺は前年の10位から11位へと後退した。

米国疾病予防管理センター(CDC)が米国医師会雑誌(JAMA)に発表した暫定値によると、2020年の死者数そのものは、前年から17.7%増加した(年齢調整した数字は15.9%)。多くの死因で死者数が増えたが、自殺で亡くなった人の数は、2019年の4万7511人から2020年は4万4834人となり、5.6%の減少だった。

米国自殺防止財団(AFSP)によると、今回の暫定値では、自殺者の年齢や性別、人種、経済状況といった細かいデータがまだ出ておらず、コロナ禍でなぜ自殺者が減ったのかは、今のところはっきりした理由は不明だという。

AFSPはまた、自殺は一般的に、人からの孤立や、気分の落ち込み、不安、経済的なストレス、自殺の手段を入手できるか否かなどが複雑に絡み合った結果だと説明している。さらに、新型コロナの精神面への影響は、長期的であると考えられるため、自殺に対する影響も、今後1年以上たってから表れてくる可能性もあると警告している。

自殺を考えた人は増加、それでも自殺者が減った要因は

2020年はコロナ禍だったこともあり、米国での自殺者数は、増加すると懸念されていた。CDCが昨年6月に行った自己報告形式の調査で、精神面で苦しんでいる人や、自殺を考えた人が増えたことが示されたためだ。

同調査に回答した人のうち、うつ、不安、トラウマ、その他ストレス関連の障害など、精神面で何かしらの問題を抱えている人の割合は、40.9%に達した。2019年第2四半期の調査と比べると、不安症の症状を訴えた人は3倍、うつ病の症状を訴えた人は4倍に上った。

また、過去30日間に自殺を真剣に考えた人の割合は10.7%となり、2018年のおよそ倍となった。とりわけ、若年層では25.5%、家族などの介護をしている人では30.7%と割合が高かった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

首都圏マンション、11月発売戸数14.4%減 東京

ビジネス

中国、少額の延滞個人債務を信用記録から削除へ

ワールド

ブラジルの11月外国直接投資は予想上回る、中銀の通

ワールド

マレーシア外相、カンボジアとタイに停戦再開促す A
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 7
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 8
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 9
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中