最新記事

動物

２年越しの調査で絶滅危惧種ジャワヒョウ10頭確認　インドネシア、保護政策が課題に

2019年5月6日（月）19時30分
大塚智彦（PanAsiaNews）

2017年には4頭の生息が確認されたジャワヒョウ

インドネシア森林環境省は2017年2月に西ジャワ州スカブミ南方のチケプ野生動物保護区で今回と同様、ジャングル内の隠しカメラによる調査で4頭のジャワヒョウの生息を確認したと発表したことがある。

当時のAFPの報道によると、寄せられた足跡と糞の情報に基づいて2016年7月から8月にかけての28日間、隠しカメラで撮影したところ、「黄色に黒い斑点模様のジャワヒョウ3頭」と「真っ黒なジャワヒョウ1頭」を確認したという。

また周辺などで発見した足跡や木に残された爪痕などの詳細な分析調査から、さらに別に8頭のジャワヒョウが同保護区に生息している可能性が高いことも分かったという。

同地区は不法伐採などでジャワヒョウ絶滅も予想されていただっただけに、この個体生息確認は朗報となった。CIインドネシアなどの分析ではジャワヒョウの野生種の生息数はジャワ島全体で約500頭とみられ、その大半はジャワ島西部の森林地帯にいる可能性が高いという。

このようにジャワ島では固有の野生動物が絶滅の危機に瀕していたり、あるいはすでに絶滅している例が多くある。

「動物より人が優先」で、動物保護や自然環境保全などが後回しあるいは忘れられることも多いインドネシアだが、「一度絶滅した動物は二度と戻らない」ことを肝に銘じて、自然・環境問題についての対策を少しでも政治主導で上げる努力をジョコ・ウィドド大統領に期待したい。


otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦（ジャーナリスト）
PanAsiaNews所属　1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」（東洋経済新報社）、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」（小学館）など

次のページ[動画] インドネシアのユニークな野生動物たち
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

Ｇ７首脳、中東情勢を協議　高市首相「率先して備蓄放
2026.03.12

ワールド

イラン、ホルムズ海峡に十数個の機雷敷設　位置は特定
2026.03.12

ワールド

トランプ氏、米領土に対するイラン関与の攻撃懸念せず
2026.03.12

ワールド

イスラエル、イラン政権崩壊に懐疑的　交戦終結段階に
2026.03.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 7
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 8
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 9
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた？　イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中