最新記事

中国

中国の量子通信衛星チームが米科学賞受賞

2019年2月18日(月)12時40分
遠藤誉(東京福祉大学国際交流センター長)

世界初の量子通信衛星、中国が打ち上げ成功 China Daily/REUTERS

中国は人類が解読できない「量子暗号」を搭載した量子衛星「墨子号」を打ち上げ、人類初の量子暗号通信に成功している。2月14日、ワシントンでそのチームが米クリーブランド賞を受賞した。中国大陸では初めてのことだ。

暗号を制する者が世界を制する――人類が解読できない「量子暗号」

2016年8月16日午前1時40分、中国は世界で初めての量子通信衛星「墨子(ぼくし)号」の打ち上げに成功した。「長征2号」ロケットを使い、中国甘粛省のゴビ砂漠にある酒泉衛星発射センターから発射した。

量子通信衛星というのは、人類が解読できない「量子暗号」を搭載した人工衛星のことである。この研究を主導した中国科学院宇宙科学先導特別プロジェクトのリーダーを務めたのは、中国科学院量子信息(情報)・量子科学技術創新研究院院長で、中国科学技術大学の副学長でもある潘建偉氏だ。彼は中国共産党員ではなく、中国にある八大民主党派の内の一つ、「九三学社」の党員であることが興味深い。

1970年生まれの潘建偉は、1996年(26歳)でオーストリアに留学し、宇宙航空科学における最高権威の一人であるツァイリンガー教授に師事した。2001年に中国に帰国し、以来、「量子暗号」の研究に没頭した。

「量子暗号」というのは「量子(quantum)」の「粒子性と波動性」(非局所性)を用いた「量子もつれ通信」のことで、「量子通信」は「衛星・地球面の量子鍵配送」や「地球面から衛星への電子テレポーテーション」などによって通信する手段だ。「鍵」を共有しない限り、絶対に第三者により情報を盗まれることはない。

中国は2017年には墨子号を通して、オーストリアと北京の間の量子通信に成功し、2018年にトップニュースの形でイギリスの学術誌『ネイチャー』に掲載され、アメリカの学術誌『サイエンス』にも掲載された(「量子暗号」や「量子通信」あるいは「鍵」などの詳細に関しては、拙著『「中国製造2025」の衝撃 習近平はいま何を目論んでいるか』の第四章で述べた)。 

問題は、「暗号を制する者が世界を制する」と言われる中、現段階では人類の誰にも解読できない「量子暗号」生成に成功し、それを搭載した「量子通信衛星」を最初に打ち上げたのが、アメリカでもなければ日本でもなく、ほかならぬ中国だったということである。

5G がどうのこうのと言っている場合ではない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

プーチン氏とサウジ皇太子が電話会談、OPECプラス

ワールド

イラン、米との会談巡り開催地変更と二国間協議を要求

ワールド

「グロック」、自主規制後も性的画像生成 管理不適切

ビジネス

これまでの米利下げ、雇用の健全性に寄与=リッチモン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 8
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 9
    少子高齢化は国防の危機──社会保障を切り捨てるロシ…
  • 10
    「耐えられない...!」アライグマをペットにしている…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中