最新記事

<ワールド・ニュース・アトラス/山田敏弘>

「言語の絶滅」で失われる世界の多様性

2017年1月6日(金)17時20分
山田敏弘(ジャーナリスト)

Toru Hanai-REUTERS

<現在、世界では7000の言語が使用されているが、そのうち半数は今世紀中に消滅すると言われている>(写真:アイヌ文化を題材にしたパフォーマンス。アイヌ語は危機的状況にあると言われている)

 世界で次々と「言語」が消滅している――。そう言われてもあまりピンとこないかもしれない。

 だがアメリカのナショナル・ジオグラフィック誌が指摘しているように、現在、世界では「2週間に1つほどの割合で言葉が消滅している」のが事実だ。

 昨年末、言語消滅に関連するニュースが続いた。12月6日、ナイジェリア言語協会はナイジェリア政府に対し、同国で少数派が使う言語50種類以上が数年内に絶滅する恐れがあると警告した。

 また12月9日、アメリカのノースダコタ州でアメリカ先住民族のマンダン語の最後の使い手だった男性(85)がこの世を去った。さらにペルーのレシガロ語を話す最後の2人のうち1人が銃殺されたニュースも12月に報じられた。

【参考記事】英語による覇権は、希望か絶望か

 こうしたニュースで必ず触れられるのが、世界中で言語が絶滅の危機に瀕している現状だ。それはどれほど深刻な事態なのか。

 いま世界で話される言葉は、7000言語と言われる。そのうち4分の1が絶滅の危機にあり、3500の言語は使い手の数が1万人以下に減っている。そして現存する7000言語のうち半分が今世紀中に絶滅すると、多くの言語学者が指摘している。また100年以内に90%が消えるという説もある。

 日本のアイヌ語や、チリのヤガン語など世界で100ほどの言語は、現状で少数の使い手しか残っておらず、危機的状況にあると言われている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国1月自動車販売19.5%減、約2年ぶり減少幅 

ワールド

米下院、トランプ関税への異議申し立て禁止規定を否決

ビジネス

深セン市政府、中国万科向けに116億ドルの救済策策

ビジネス

円続伸し152円台後半、ドルは弱い指標が重し
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中