服の価値を未来へ...三陽商会が「SANYO RE: PROJECT」で描くアパレル業界の「循環」のかたち

全国約750カ所の売り場で衣料品回収を実施。写真は「SANYO ESSENTIALS 日本橋髙島屋S.C.店」

＜環境負荷の大きいアパレル産業において、循環型ビジネスモデルへの転換は急務。三陽商会は、その先頭を走っている──＞

日本企業のたとえ小さな取り組みであっても、メディアが広く伝えていけば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。そのような発信の場をつくることをミッションに、ニューズウィーク日本版が立ち上げた「SDGsアワード」は今年、3年目を迎えました。

私たちは今年も、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

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ファッション産業は、安価な製品の増加に伴うライフサイクルの短命化などにより、大量生産・大量消費・大量廃棄という構造的課題を抱えており、環境負荷が極めて大きい産業とされている。

日本国内においてもその状況は深刻だ。環境省の調査によれば、手放された衣類の約60%は可燃・不燃ごみに出され、その後、焼却・埋め立て処分される。1日に焼却・埋め立て処分される衣服の総量は大型トラック130台分にあたる、約1300トンにのぼる。

こうした現実を前に、アパレル企業は自社製品の「その後」にまで責任を持つ姿勢が強く問われる時代になっている。

そうしたなか、サステナビリティとアパレル業の融合を掲げて循環型事業を推進しているのが、紳士服・婦人服や装飾品を展開する総合アパレルメーカーの株式会社三陽商会だ。

最終リユース率99%を実現

同社では2023年3月、ファッション業界が抱える社会課題に向き合うべく、4つのマテリアリティ「持続可能な地球環境への貢献」「サーキュラーエコノミーへの取り組み」「CSR調達の更なる推進」「人的資本経営の推進（※）」を特定・公表した。 （※）2025年9月に更新

その一つ、「サーキュラーエコノミーへの取り組み」の一環として、同社では3R（リデュース・リユース・リサイクル）を推進する「SANYO RE: PROJECT」を始動した。

同プロジェクトのリユース事業では、三陽商会が製造した衣料品・バッグなどを全国約750カ所の売り場で常時回収。自社社員による仕分け、提携先によるクリーニングを経て、三陽商会認定リユース品「RE: SANYO」として特別価格で販売している。

リユース品販売1号店「サンヨーG&Bアウトレット落合店」

「弊社には、長年にわたり高品質な衣料品を製造・販売してきた歴史があります。その耐久性の高さを活かしたリユースの可能性に着目しました」と専務執行役員 経営統轄本部長でサステナビリティ委員会委員長を務める松尾峰秀氏は語る。

従来の衣料品回収活動では、再資源化される製品が多かったが、まだ十分に着用可能な状態のものも少なくなかった。また、日本のリユース市場の規模が拡大傾向にあることから、市場の変化への準備を実際に手を動かして進める必要性も感じていたという。

「そこで『可能な限り長く着用していただく』という観点から、リユースを前提とする回収活動を構想しました」

また、三陽商会ではリユースができない製品の受け皿も用意。羽毛製品は一般社団法人Green Down Projectが運営する「グリーンダウンプロジェクト」に参画することで、羽毛のリユースやリサイクルにつなげ、その他の製品は協業先の株式会社ECOMMITを通じてリユース・リサイクルの道を探ることで、SANYO RE: PROJECTでの衣料品の最終リユース率は99%という高い水準を実現している。