コラム

ビットコインバブルは2021年ほぼ間違いなく崩壊する

2021年04月19日(月)06時23分

第二に、ビットコインの価格がピークとなる明らかなイベントがあったからである。それは、暗号通貨取引プラットフォーム企業のコインベースの上場である。4月14日にコインベースはナスダックに上場された。コインベースの株価は暴騰するだろうと、暗号資産トレーダーの多くは期待した。参照価格は250ドルと言われ、それでもきわめて高い価格だが、実際についた初値はそれを大幅に上回る381ドルで、しかも、その後429ドルまで上昇した。これで投資家たちは大興奮となった。

しかし、早くもこのバブルは崩壊した。ピークは一日と持たなかったのであり、初日の終値は、初値を下回る328ドルとなった。しかも、上場前の非上場取引での価格348ドルを下回った。

IPO(新規株式公開)におけるバブルはどこの市場でもよく見られる現象であるが、このバブルが崩壊するきっかけは、初値を取引価格が下回ったときである。そして、コインベースの場合は、初日にこれが実現した。

コインベースバブルはすでに崩壊したのである。

コインベースとは、暗号資産バブルの究極の形である。これが崩壊すれば、元となる暗号資産バブルの崩壊は必然である。そして、暗号資産の中心にいるビットコインの暴落も必然となる。

社会的な背景、理論的背景も、バブルであること、そのバブルは崩壊することを裏付ける。

通貨として失格

まず第一に、ビットコインを含むこれらの資産が、仮想通貨と呼ばれていた時代から、暗号資産という呼び名に変わり、それが完全に定着したことだ。ビットコインが通貨かどうか、将来の通貨として定着するかどうか、技術的に以下に優れているか、という議論は過去のものとなり、現在は、これらは通貨ではなく、資産として扱われている。

第二に、これは理論的にも当然で、通貨とは、裏づけがあってもなくてもよいが、通貨は通貨として使われることで初めて通貨となるのである。ビットコインが一部の人がごくたまに遊び半分で取引に使うことはあるが、その取引総額は、ビットコインの時価総額をもちろんはるかに下回る。それどころか、何万分の1、何億分の1以下である。それは通貨ではありえない。

第三に、通貨にはなりえない証左は掃いて捨てるほどある。まず、価格が乱高下するのは通貨としてもっともふさわしくなく、暴落するものよくないが、急騰するのもよくない。安定して取引に使えないから、通貨としては最悪のものなのである。

もちろん、通貨は、国家が発行しなくてもかまわない。銀座の土地が、地上げ不動産投機グループ同士の間では通貨となりえる、土地資本主義が成り立つことも部分的にあるが、ビットコインはそれよりもさらに上場率は激しく、乱高下も激しく、そして、通貨として使われる割合が時価総額に比べて小さい。したがって、あらゆる資産の中で、もっとも通過としてふさわしくないだけでなく、実際にも、通貨として、もっとも利用されていない資産なのである。

プロフィール

小幡 績

1967年千葉県生まれ。
1992年東京大学経済学部首席卒業、大蔵省(現財務省)入省。1999大蔵省退職。2001年ハーバード大学で経済学博士(Ph.D.)を取得。帰国後、一橋経済研究所専任講師を経て、2003年より慶應大学大学院経営管理研究学科(慶應ビジネススクール)准教授。専門は行動ファイナンスとコーポレートガバナンス。新著に『アフターバブル: 近代資本主義は延命できるか』。他に『成長戦略のまやかし』『円高・デフレが日本経済を救う』など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

欧州司法裁、同性婚の域内承認命じる ポーランドを批

ワールド

存立危機事態巡る高市首相発言、従来の政府見解維持=

ビジネス

ECBの政策「良好な状態」=オランダ・アイルランド

ビジネス

米個人所得、年末商戦前にインフレが伸びを圧迫=調査
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネディの孫」の出馬にSNS熱狂、「顔以外も完璧」との声
  • 3
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後悔しない人生後半のマネープラン
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 6
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    「搭乗禁止にすべき」 後ろの席の乗客が行った「あり…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 1
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 2
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 3
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 4
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 5
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 6
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 9
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 10
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 8
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story